今日のサマリー

今日のポートフォリオの前日比は、プラス500円でした。

評価額3,710万円に対して、500円です。率にすればプラス0.00パーセント——SBIの画面には、前日比の欄にただ「0」とだけ表示されていました。こんな日は、記録をつけ始めてから初めてかもしれません。

日経平均は前日比マイナス126円55銭・マイナス0.19パーセントの65,142円78銭で、2営業日続落です。TOPIXはマイナス3.69・マイナス0.09パーセントの4,046.64。どちらも小幅な下げでした。

ただし、「小幅」だったのは終値だけです。今日の日経平均は、朝から派手に往復しています。

始値は65,087円22銭。そこから10時26分に65,794円03銭の高値をつけました——前日比プラス525円です。ところが後場に入って崩れ、14時32分には65,017円68銭の安値。高値から776円の下げ幅でした。そこから少し戻して、結局65,142円78銭で引けた——行って、帰ってきて、少しだけマイナスという一日です。

材料は昨日の続きでした。中東情勢の悪化です。NY原油は1バレル94ドル67銭・プラス1.76パーセントとさらに水準を切り上げ、原油高が世界的な金利上昇につながるという警戒が、後場の下げにつながりました。支えになったのは電線株で、日経の市況記事でも「原油高警戒、電線株買いは支え」と書かれていました。

為替は、昨日とは逆方向です。ドル円は153円26銭で、前日から0円54銭の円高。昨日一時152円台後半をつけたあと、いったん153円台後半まで戻していたので、今日はそこからまた円が買い戻された格好になります。国内の長期金利は2.875パーセントと、昨日の2.930パーセントからわずかに低下しました。

そんな一日で、わたしのポートフォリオはプラス500円・プラス0.00パーセント。対日経ではプラス0.19パーセントポイント、対TOPIXではプラス0.09パーセントポイント——2営業日連続で、両方の指数に勝ちました。

ただ、今日いちばん面白かったのは、勝ち負けではありません。上昇TOP5は5銘柄すべてがプラス3.7パーセント超、下落TOP5は5銘柄すべてがマイナス2.4パーセント超。それなりに派手に動いた銘柄が、両側に5つずつあったのに、合計するとプラス500円でした。分散というのは、こういう形で効くのかと、画面を見ながら妙に納得した一日です。

今日の3大トピックは:

1. 日経平均はマイナス0.19パーセントの2営業日続落。中東情勢の悪化による原油高と世界的な金利上昇が重荷で、前場にプラス525円まで上げてから後場に崩れる、日中値幅776円の往復相場
2. わたしのポートフォリオは前日比プラス500円・プラス0.00パーセント。上昇TOP5も下落TOP5も派手に動いたのに、合計はほぼゼロ。48日累計は対日経プラス15.96パーセントポイントに拡大
3. 3銘柄16株・合計23,314円を買い増し。すべてナンピン。ニチリン（5184）の中間配当380円が入金し、9月の受取配当は累計64,494円

主要指数とポートフォリオの比較

昨日は日経平均がマイナス1.70パーセント、TOPIXがマイナス1.83パーセントと、どちらも大きく下げました。今日はマイナス0.19パーセントとマイナス0.09パーセント——下げ幅は10分の1以下です。昨日の急落が一日で消化されたわけではありませんが、少なくとも売りが続かなかったとは言えると思います。

48日累計で対日経+15.96pptに拡大

48日累計は日経平均マイナス7.04パーセントに対してポートフォリオはプラス8.92パーセント、対日経通算プラス15.96パーセントポイント。昨日のプラス15.77pptから、さらにプラス0.19ppt積み増しました。

9月に入ってからの7営業日を並べると、こうなります。

日経平均が下げた4日は、すべて対日経でプラス。日経平均が上げた2日は、どちらも大きくマイナス——きれいすぎるほど、はっきりしています。下げに強く、上げについていけないという性格は、48日たっても1ミリも変わっていません。

TOPIXとの比較では、48日累計でプラス0.39パーセント。昨日のプラス0.48パーセントから、わずかに縮みました。今日はTOPIXがマイナス0.09パーセント、わたしがプラス0.00パーセントなので、日次では勝っているのですが、累計値のほうは日経平均の下げ幅が効いて、こういう見え方になります。

本日の取引

今日買ったのは3銘柄・16株・合計23,314円。3銘柄すべてがナンピンです。

昨日が8銘柄22株・53,494円、一昨日が9銘柄40株・64,358円でしたから、今日は一気に半分以下です。相場がほとんど動かない日に、無理に手を出す理由がなかったというだけの話ですが、結果として、今週いちばん静かな買い方になりました。

「今日下げた銘柄」と「平均取得単価より安い銘柄」は別物

今日買った3銘柄のうち、東鉄工業（1835）だけは、今日プラスで引けています。

東鉄工業は前日比プラス0.63パーセント——今日は上げた銘柄です。それでもナンピンになるのは、平均取得単価4,105円に対して、株価が3,965円だからです。今日プラスで終わろうが、まだ買値より140円安い。買い増せば平均取得単価は下がります。

逆のパターンも、これまで何度も書いてきました。8月25日のトピー工（7231）も、9月8日のホンダ（7267）も、その日は大きく下げた銘柄でしたが、平均取得単価より上の値段だったので、押し目買いでした。ホンダに至っては、マイナス4.99パーセントという派手な下げの日に買って、平均取得単価は6円上がっています。

「今日下げたかどうか」と「買値の上か下か」は、まったく別の軸です。ナンピンと押し目買いを分けるのは、後者だけ——このふたつを混ぜて考えると、自分が今どちらをやっているのか分からなくなります。今日の東鉄工業は、その区別がいちばん分かりやすく出た例でした。

平均取得単価はどう動いたか

いちばん効いたのはパンパシフィックHD（7532）のマイナス7円です。

理由は、買い増し比率にあります。120株に10株を足したので、比率は13分の1。平均取得単価847円に対して755円60銭と、91円40銭も下でした。91円40銭の13分の1で、およそ7円——いつもの計算どおりです。

東鉄工業は22株に2株なので、比率は12分の1。140円の下で買って12分の1なので、およそ12円下がりました。比率はパンパシフィックHDとほぼ同じですが、株価水準が3,965円と高いぶん、円で見た下げ幅が大きくなっています。

オカダアイヨン（6294）は、またしてもマイナス3円でした。142株に4株ですから、比率は36分の1。104円の下で買っても、36分の1では3円にしかなりません。昨日も一昨日もマイナス3円——すでに厚く持っている銘柄のナンピンは、毎回こうなります。

パンパシフィックHDは、下落TOP5に入った銘柄をその日に買った

今日買った3銘柄のうち、パンパシフィックHD（7532）だけは、下落TOP5の3位に入っています。マイナス22円10銭・マイナス2.84パーセントでした。

この銘柄は、8月18日の高値915円50銭から下降トレンドが続いています。わたしは9月1日に下落TOP5の2位で見て、9月2日に10株、9月7日に10株、そして今日また10株——この1週間で3回、10株ずつ足しました。平均取得単価は862円から840円まで、22円下がっています。

それでも、まだ含み損はマイナス10,972円・マイナス10.05パーセントです。ナンピンを3回重ねても、株価の下げのほうが速い——これがナンピンの、いちばん正直な現実だと思っています。

ただ、この銘柄については、そこまで悲観していません。ドン・キホーテを運営する会社で、2026年6月期は売上高2兆4,453億円・プラス8.8パーセント、営業利益1,748億円・プラス7.7パーセント、純利益1,101億円・プラス21.6パーセントと、業績そのものは増収増益です。株価が下がっているのは、業績が悪いからではなく、期待の水準が下がったから——そういう銘柄を、時間をかけて拾っていくのが自分のやり方なので、このまま淡々と続けます。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

5銘柄すべてがプラス3.7パーセント超——日経平均がマイナス0.19パーセントの日に、これだけ動いた銘柄が5つあったことになります。

1位のIHI（7013）はプラス6.00パーセント。航空エンジンと原子力を柱にする重工業です。上げた理由は、証券会社の目標株価引き上げが相次いだことでした。8月31日に日系大手証券が3,800円へ、9月2日に米系大手証券が3,450円へ——短期間に2社が続けて評価を引き上げています。第1四半期は売上収益プラス10.9パーセント、営業利益プラス250.5パーセントという決算でしたから、評価の見直しが続いているのも分かります。200株・平均取得単価1,543円に対して終値2,800円50銭、含み益はプラス251,500円・プラス81.50パーセント。今日1日で31,700円増えました。

2位のENEOS（5020）はプラス4.70パーセント。昨日も上昇TOP5の4位に入っていた銘柄で、2日連続の登場です。今日は米系大手証券が強気を継続したうえで、目標株価を1,860円へ引き上げたと伝わりました。8月26日には日系大手証券が1,630円へ引き上げたばかりなので、こちらもIHIと同じ、評価の連続引き上げパターンです。もちろん背景には、中東情勢を受けた原油高があります。400株・平均取得単価465円に対して終値1,459円、含み益はプラス397,600円・プラス213.76パーセント。昨日「含み益率200パーセントまであとわずか」と書いたばかりですが、その翌日にあっさり超えてきました。取得額の3.14倍です。

3位のPILLAR（6490）はプラス4.04パーセント。昨日はマイナス6.82パーセントで下落TOP5の3位でしたから、1日で反転しました。半導体製造装置向けの精密シール部品で、5株・平均取得単価3,325円に対して終値9,530円、含み益率はプラス186.62パーセントです。昨日の9,160円から370円戻して、9月1日の9,800円が見えるところまで来ました。

4位のツガミ（6101）はプラス3.71パーセント。この銘柄も、昨日はマイナス8.32パーセントで下落TOP5の1位でした。PILLARとまったく同じ、1日での反転です。精密工作機械、なかでも小型自動旋盤の会社で、2027年3月期第1四半期は売上収益プラス35.3パーセントの430億円、営業利益プラス55.2パーセントの135億円と過去最高を更新しています。2株しか持っていない銘柄ですが、平均取得単価3,115円に対して終値5,030円、含み益率はプラス61.48パーセントです。

5位の五洋建設（1893）はプラス3.71パーセント。海洋土木で国内トップの準大手ゼネコンです。国内土木の受注が堅調で、シンガポール・香港の大型工事も進捗、洋上風力向けの作業船への投資も続けています。14株・平均取得単価1,401円に対して終値1,510円、含み益率はプラス7.78パーセント——8月10日に新規で買って、9月2日に押し目買いした銘柄なので、まだ持ち始めて1カ月です。年間配当52円で、取得利回り3.71パーセント・現在利回り3.44パーセント。今日の上昇TOP5のなかでは、いちばんインカム効率が現在値に近い銘柄でした。

上昇TOP5を見ていて気づいたのは、1位と2位がどちらも「目標株価の引き上げ」で上げていることです。業績発表そのものではなく、業績に対する評価の見直し——しかも、複数の証券会社が短期間で続けて動いたという点まで同じでした。

下落TOP5

1位の任天堂（7974）はマイナス3.99パーセント。昨日9月8日にNintendo Directの配信があった銘柄です。発表を材料に反発を試みたものの戻り切れず、今日は大きく売られました——典型的な「好材料出尽くし」の形に見えます。しかも、9月3日から9月7日にかけては証券各社の目標株価引き上げが相次ぎ、9月7日には13,200円への引き上げも報じられていたそうです。評価は上がり続けているのに、株価は5営業日で8,821円から8,401円へ4.8パーセント下げた——材料と値動きが、はっきりずれている局面です。23株・平均取得単価7,003円に対して終値8,401円、含み益率はプラス19.96パーセントです。

2位のSBI HD（8473）はマイナス3.94パーセント。こちらも9月7日に日系大手証券が目標株価を3,800円へ引き上げたばかりの銘柄でした。9月2日の3,227円から9月8日の3,349円まで上げたあと、今日その上げ分をきれいに打ち消した格好です。208株持っているので、マイナス132円は27,456円の含み益減少——今日の下落TOP5のなかで、金額のダメージがいちばん大きかった銘柄になります。それでも平均取得単価1,735円に対して終値3,217円、含み益率はプラス85.42パーセント。年間配当95円に対する取得利回りは5.48パーセントで、わたしのポートフォリオでも上位のインカム効率です。

3位のパンパシフィックHD（7532）はマイナス2.84パーセント。今日10株買い増した銘柄であり、下落TOP5のなかで含み損の1つめでもあります。130株・平均取得単価840円に対して終値755円60銭、評価損益はマイナス10,972円・マイナス10.05パーセント。詳しくは本日の取引のところに書いた通りです。

4位のAB&C（9251）はマイナス2.59パーセント。「Agu.」ブランドで美容室を直営とフランチャイズで展開する会社です。画面には決算マークが付いていましたが、2026年10月期の第3四半期決算は「9月中旬」の予定で、まだ発表されていません。つまり今日の下げは、決算を受けたものではなく、決算前の様子見や警戒売りだと見ています。55株・平均取得単価1,019円に対して終値1,503円、含み益率はプラス47.50パーセント。年間配当60円で、取得利回りは5.89パーセント——上昇TOP5・下落TOP5の10銘柄のなかで、いちばん高い取得利回りです。

5位のFPG（7148）はマイナス2.45パーセント。航空機や船舶のオペレーティングリース、不動産小口化商品を扱う金融サービス会社です。第3四半期累計で売上高が前年同期比マイナス43.3パーセントの514億円と、国内不動産ファンド事業の落ち込みが大きく効いています。加えて、税制改正で不動産小口化商品の相続税・贈与税メリットが減る可能性も指摘されており、そのあたりが上値を抑えているようです。48株・平均取得単価1,932円に対して終値1,675円、評価損益はマイナス12,336円・マイナス13.30パーセント。

下落TOP5のうち、上位2銘柄がどちらも「目標株価を引き上げられた直後に売られた」というのが、今日のいちばん皮肉なところでした。上昇TOP5の1位と2位が目標株価引き上げで上げ、下落TOP5の1位と2位が目標株価引き上げのあとで下げている——同じ材料が、銘柄によって正反対に働いた一日です。

ポートフォリオ全体

評価額3,710万円、含み損益プラス1,337万円、含み損益率プラス56.34パーセント。昨日のプラス56.40パーセントから、マイナス0.06パーセントポイントです。

いつものように分解しておきます。

今日は23,314円を買い増しているので、取得コストは23,706,726円から23,730,014円へ増えました。株価がほとんど動かなかったので、含み損益率の変化は、ほぼ全部が分母の増加によるものです。

9月2日のワンポイント解説で書いた通り、買い増しをすると、株価が1円も動かなくても含み益率は下がります。今日はそれが、混じり気なしの形で観測できたわけです。23,314円という小さな買い増しでも、マイナス0.06パーセントポイント——この数字を「損した」と受け取る必要はまったくありません。含み益の絶対額は1円も減っておらず、増えた株数のぶんだけ将来の配当が増えているだけです。

そして、今日いちばん書いておきたいのは、この「プラス500円」という数字そのものです。

上昇TOP5の5銘柄だけで、含み益はざっと8万円ほど増えています。IHIがプラス31,700円、ENEOSがプラス26,200円——この2銘柄だけで6万円近い。一方、下落TOP5の5銘柄では、SBI HDのマイナス27,456円を筆頭に、やはり数万円が消えています。それでも、194銘柄すべてを合計した結果は、プラス500円でした。

これは、狙って作れる数字ではありません。ただ、効き方の向きが違うものを、そこそこの数だけ持っていると、こういう日が生まれる——分散の効果というのは、結局こういうことなんだと思います。

📚 初心者向けワンポイント解説：配当性向とは——「その配当、どこから出ているのか」を確かめる指標

今日の下落TOP5の4位に入ったAB&C（9251）は、年間配当60円・現在利回り3.99パーセントという、なかなか魅力的な数字を持っています。

ところが、この会社の配当性向を見ると、95.4パーセントです。稼いだ利益の、ほぼ全部を配当に回していることになります。

高配当株を選ぶとき、配当利回りだけを見ていると必ずどこかで足をすくわれます。そこで一緒に見るのが、配当性向です。今日はこれを整理しておきます。

配当性向とは何か

配当性向は、「その年の純利益のうち、何パーセントを配当に回したか」という比率です。

計算式は、とてもシンプルです。

配当性向＝配当金の総額 ÷ 純利益 × 100

1株ベースで言い換えると、「1株配当 ÷ 1株当たり利益（EPS）」になります。

たとえば、EPSが100円の会社が30円配当するなら、配当性向は30パーセント。同じEPS100円で60円配当するなら、60パーセントです。

配当利回りとの違い

この2つは、まったく違うものを測っています。混同されやすいので、並べておきます。

配当利回りの分母は株価なので、株価が下がれば利回りは自動的に上がります。業績が悪化して株価が半値になれば、配当利回りは2倍です。「利回りが高い」という事実だけでは、良い会社なのか、売られている会社なのか区別がつかない——ここが落とし穴になります。

一方、配当性向の分母は利益です。利益に対して配当が重すぎないかを、株価とは無関係に測れます。

目安はどのあたりか

日本企業の平均は、おおむね30パーセントから40パーセントのあいだです。近年は株主還元の強化が進んで、40パーセント前後を「目標」として掲げる会社が増えました。

わたしの見方は、こんな感じです。

ここで大事なのは、「高いから悪い」「低いから良い」という単純な話ではないということです。

高い配当性向が問題になる場面、ならない場面

配当性向が高いこと自体は、悪ではありません。成熟した事業で、大きな設備投資も要らず、稼いだお金の使い道が他にない会社なら、株主に返すのは正しい判断です。むしろ、使い道のないお金を抱え込むほうが、資本効率としては良くない。

問題になるのは、利益が減ったときです。

配当性向95パーセントの会社は、利益が1割減ったら、配当性向は約106パーセントになります。利益を超えて配当を出す状態です。1年や2年なら過去の蓄えで払えますが、それが続けば、いずれ減配せざるを得ません。

逆に配当性向30パーセントの会社なら、利益が3割減っても配当性向は43パーセント。まだ余裕があるので、配当を据え置けるわけです。

つまり配当性向は、「減益に対する配当のクッションが、どれだけ残っているか」を示す数字——わたしはそう理解しています。

DOEという別の物差しも増えてきた

最近は、配当性向ではなくDOE（株主資本配当率）を還元方針に掲げる会社が増えました。

DOEは、「株主資本に対して何パーセント配当するか」という指標です。分母が利益ではなく株主資本なので、利益が振れても配当が振れにくいという特徴があります。

利益は年によって大きく上下しますが、株主資本はゆっくりしか動きません。DOEを基準にすると、業績が悪い年でも配当を維持しやすくなる——累進配当や安定配当を掲げる会社が、DOE基準を採用することが多いのは、そのためです。

高配当株投資家として、どう使うか

わたしの使い方は、配当利回りで候補を拾って、配当性向で足切りするという順番です。

利回り4パーセント超の銘柄を見つけたら、必ず配当性向を確認します。それが35パーセントなら、増配の余地がまだ十分にある。それが90パーセントなら、その4パーセントは「今年だけの利回り」かもしれない——そういう読み分けをします。

ただし、これも一発で切り捨てる話ではありません。今日のAB&C（9251）は配当性向95.4パーセントと高いですが、2026年10月期の会社予想は売上高229億円・営業利益24億円と、前期から大幅な増益見通しです。利益が増えれば、同じ配当額でも配当性向は自然に下がります——高い配当性向が「一時的なもの」なのか「常態」なのかは、必ず見通しとセットで見る必要があります。

もうひとつ、忘れがちなことを書いておきます。配当性向は、自分の取得利回り（YOC）とは何の関係もありません。わたしがAB&Cを1,019円で買っていて取得利回りが5.89パーセントであることと、この会社が利益の95パーセントを配当に回していることは、別々の事実です。前者はわたしの過去の買い方の結果、後者はこの会社の今の体力——混ぜずに、両方を見る。**それが長く持つためのやり方だと思っています。

配当情報

今日はニチリン（5184）の中間配当が入金しました。税引後で380円です。

ニチリンは12月決算の会社なので、6月末を基準日とする中間配当が9月に入金します。9月1日のJT・INPEXほか6銘柄、9月4日のヤマハ発動機ほか4銘柄、9月7日の住友林業、9月8日のNSグループと東京建物——この2週間、まったく同じサイクルが続いています。

そして今日は、この1週間で初めて、基準日の株数と今の株数が一致していました。

5株で買ってから一度も買い増していない銘柄なので、6月末も今も5株。先週から4回続けて「基準日のあとに買い増したぶんは対象外」という話を書いてきたので、ずれのない配当は、なんだか久しぶりです。

ニチリンは、自動車用のホースを作っている会社です。二輪車用ブレーキホースでは世界トップクラスのシェアを持っています。2026年12月期の年間配当予想は190円で、今回の中間95円は、そのちょうど半分——中間と期末できれいに折半する会社でした。

5株・平均取得単価3,450円に対して年間190円なので、取得利回りは5.51パーセント。今日の終値4,045円に対する現在利回りは4.70パーセントです。5株しか持っていないので年間の受取は950円（税引前）にすぎませんが、取得利回り5.5パーセントというのは、わたしのポートフォリオでも上位の水準です。

9月に入って7営業日で、税引後の受取配当は合計64,494円になりました。

今日の買い増しは23,314円でした。今日受け取った配当380円では、まったく足りていません。それでも、今週に入ってからの買い増し141,166円に対して、9月の累計配当は64,494円——まだ半分弱です。配当だけで買い増しをまかなえる日は、まだ先だと思っています。

明日以降の注目ポイント

• 中東情勢の続報と、NY原油94ドル台からさらに水準を切り上げるか
• 原油高が世界的な金利上昇にどこまで波及するか、国内長期金利2.875パーセントの行方
• ドル円153円台での小競り合いが、どちらに抜けるか
• 日経平均が65,000円という節目を守れるか、日中値幅776円の荒さが続くか
• AB&C(9251)の9月中旬に予定されている2026年10月期第3四半期決算
• キオクシアHD(285A)の10月1日の株式分割(1株→3株)に向けた需給
• 9月末の権利付き最終日(9月28日)に向けた高配当株の買い需要
• 九州電力(9508)の9月29日の上場廃止と、キューデンホールディングスの10月1日上場に向けた需給

まとめ

今日9月9日は「両側に派手に動いて、合計はゼロ」という一日でした。日経平均マイナス0.19パーセントの65,142.78円、TOPIXマイナス0.09パーセントの4,046.64、わたしのポートフォリオはプラス0.00パーセントという結果です。

日経平均は2営業日続落でしたが、中身は静かではありませんでした。始値65,087円22銭から10時26分に65,794円03銭まで、前日比プラス525円。そこから後場に崩れて14時32分に65,017円68銭の安値——日中値幅は776円です。中東情勢の悪化を受けたNY原油94ドル67銭・プラス1.76パーセントへの上昇と、それが世界的な金利上昇につながるという警戒が、後場の重荷になりました。支えは電線株です。ドル円は153円26銭と0円54銭の円高、国内長期金利は2.875パーセントへ小幅低下しました。

ポートフォリオは前日比プラス500円・プラス0.00パーセント、対日経プラス0.19パーセントポイント・対TOPIXプラス0.09パーセントポイント。2営業日連続で、両方の指数に勝ちました。48日累計は対日経プラス15.77パーセントポイントからプラス15.96パーセントポイントへ拡大しています。9月の7営業日を振り返ると、日経平均が下げた4日はすべて対日経でプラス、上げた2日はどちらも大きくマイナス——下げに強く、上げについていけない性格は、48日たっても変わりません。

上昇TOP5はIHI（7013）プラス6.00パーセント、ENEOS（5020）プラス4.70パーセント、PILLAR（6490）プラス4.04パーセント、ツガミ（6101）プラス3.71パーセント、五洋建設（1893）プラス3.71パーセント。5銘柄すべてがプラス3.7パーセント超でした。IHIとENEOSは、どちらも証券会社の目標株価引き上げが相次いだことが材料です。ENEOSは含み益率プラス213.76パーセント——昨日「200パーセントまであとわずか」と書いた翌日に、あっさり超えてきました。PILLARとツガミは、昨日の下落TOP5から1日で反転しています。

下落TOP5は任天堂（7974）マイナス3.99パーセント、SBI HD（8473）マイナス3.94パーセント、パンパシフィックHD（7532）マイナス2.84パーセント、AB&C（9251）マイナス2.59パーセント、FPG（7148）マイナス2.45パーセント。任天堂は昨日のNintendo Direct後の好材料出尽くし、SBI HDは9月7日の目標株価引き上げ後の上げ分の巻き戻しです。上昇TOP5の1位・2位が目標株価引き上げで上げ、下落TOP5の1位・2位が目標株価引き上げのあとで下げた——同じ材料が正反対に働いた一日でした。AB&Cは決算マークが付いていましたが、第3四半期決算は9月中旬の予定でまだ未発表なので、決算前の警戒売りと見ています。

本日の取引は3銘柄・16株・合計23,314円で、すべてナンピンです。東鉄工業（1835）は今日プラス0.63パーセントと上げた銘柄でしたが、平均取得単価4,105円に対して株価3,965円なので、買い増せば平均取得単価は下がります——「今日下げたかどうか」と「買値の上か下か」は別の軸だという、分かりやすい例になりました。平均取得単価がいちばん動いたのはパンパシフィックHD（7532）のマイナス7円で、120株に10株を足した比率13分の1に、91円40銭の値下がり幅が掛かった結果です。この銘柄は9月2日・9月7日・9月9日と、1週間で3回10株ずつ買い増して、平均取得単価は862円から840円まで下がりましたが、含み損はまだマイナス10.05パーセント。ナンピンを3回重ねても株価の下げのほうが速い——これがナンピンの正直な現実です。

含み損益率はプラス56.40パーセントからプラス56.34パーセントへ、マイナス0.06パーセントポイント。株価によるものがプラス0.00ppt、買い増しによる分母の増加がマイナス0.06ppt——株価がほとんど動かなかったので、ほぼ全部が分母の効果でした。

そしてニチリン（5184）の中間配当が、税引後で380円入金。この1週間で初めて、基準日の株数と今の株数が一致した銘柄です。9月に入って7営業日で、受取配当は累計64,494円になりました。

上昇TOP5だけで含み益は8万円ほど増え、下落TOP5では数万円が消え、それでも合計はプラス500円。狙って作れる数字ではありませんが、効き方の向きが違うものをそこそこの数だけ持っていると、こういう日が生まれる——分散の効果というのは、結局こういうことなんだと思います。

明日も、地味に、着実に。

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免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

昨日9月7日の記事の最後に、わたしはこう書きました。「下げに強く、上げについていけない——46日たっても、この性格はまったく変わっていません」。

その翌日に、さっそく”下げに強い”ほうの日が来ました。

日経平均は前日比マイナス1,130円51銭・マイナス1.70パーセントの65,269円33銭。3営業日ぶりの反落です。TOPIXはマイナス75.47・マイナス1.83パーセントの4,050.33で、下げ幅はTOPIXのほうが大きい——つまり、値がさ株だけでなく市場全体が売られた一日でした。

今日の下げには、はっきりした材料が2つありました。

ひとつは為替です。ドル円は一時1ドル152円台後半まで急伸しました。およそ半年ぶりの円高水準です。昨日の155円86銭から、わずか1日で3円以上も円が買われたことになります。輸出関連株には、これがまっすぐ逆風になりました。トヨタは4パーセント安、ホンダもマイナス4.99パーセント。村田製作所・TDK・京セラ・イビデン・太陽誘電といった電子部品も、そろって売られました。

もうひとつは中東です。サウジアラビアのエネルギー関連施設で火災が発生したと伝わり、リスク回避の売りが幅広い銘柄に広がりました。日経平均は前場を持ちこたえたものの、後場に入って崩れた——地政学リスクは、時間が経つほど不安が積み上がる性質のニュースなので、典型的な下げ方だったと思います。

そして、この火災は原油価格を押し上げました。WTI先物10月物は1バレル94ドル台前半まで上昇しています。原油高はインフレ圧力になり、それが中央銀行の利上げ加速観測につながる——株式市場にとっては、もうひとつの重石でした。

上げていた銘柄がなかったわけではありません。ソフトバンクグループは一時プラス7パーセントで約2カ月ぶりの高値、ニトリHD・KDDI・ネクソンといった内需や通信も買われています。円高で困らない商売、原油高で困らない商売にだけ、資金が逃げ込んだ格好です。

そんな一日で、わたしのポートフォリオはマイナス1.22パーセント・マイナス457,510円。負けたことに変わりはありませんが、対日経ではプラス0.48パーセントポイント、対TOPIXではプラス0.61パーセントポイント——3営業日ぶりに、両方の指数に勝った日になりました。

今日の3大トピックは:

1. 日経平均はマイナス1.70パーセントの3営業日ぶり反落。ドル円152円台後半への円高とサウジアラビアのエネルギー施設火災という2つの材料が重なり、輸出関連株が総売りされた一日
2. わたしのポートフォリオはマイナス1.22パーセントで、対日経プラス0.48ppt・対TOPIXプラス0.61ppt。上昇TOP5は内需と資源、下落TOP5は外需ハイテク一色という、きれいに割れた中身
3. 8銘柄22株・合計53,494円を買い増し。マイナス4.99パーセントで売られたホンダ（7267）だけが押し目買いで、残り7銘柄はナンピン。下落TOP5に入ったTDK（6762）を、その日のうちに買い増した

主要指数とポートフォリオの比較

昨日は日経平均がTOPIXをプラス1.57パーセントポイント上回っていました。今日はその差がプラス0.13パーセントポイントまで縮んでいます。ソフトバンクグループの上げが日経平均を下支えした分だけ、かろうじて日経優位が残っただけで、中身はほぼ全面安でした。

47日累計で対日経+15.77pptに再拡大

47日累計は日経平均マイナス6.85パーセントに対してポートフォリオはプラス8.92パーセント、対日経通算プラス15.77パーセントポイント。昨日のプラス15.29pptから、プラス0.48pptだけ取り戻しました。

この表を、9月3日から並べ直すと分かりやすいです。

日経平均が上げた2日で合わせてマイナス3.90ppt削られ、日経平均が下げた1日でプラス0.48ppt取り返した。取り返し方は、削られ方に比べてずいぶん遅いというのが正直な感想です。

ただ、この非対称は、わたしのポートフォリオの設計そのものでもあります。日経平均がプラス2パーセント走る日に置いていかれる代わりに、マイナス1.70パーセント下げる日にマイナス1.22パーセントで済む——振れ幅を小さくすることを選んだ結果なので、片方だけを嘆いても仕方がないと思っています。

TOPIXとの比較では、47日累計でプラス0.48パーセント。昨日までのプラス2.31パーセントから、今日1日で大きく縮みました。TOPIXがマイナス1.83パーセントと大きく下げたので、絶対値では近づいている格好です。

本日の取引

今日買ったのは8銘柄・22株・合計53,494円。うち7銘柄18株がナンピンで、ホンダ（7267）の4株だけが押し目買いです。

今日は”円高で売られたもの”を拾った日だった

8銘柄のうち6銘柄が、円高と中東リスクの直撃を受けたセクターです。

三井化学（4183）は総合化学で、原油由来のナフサを原料に使う商売なので、原油高はそのままコスト増になります。ソニーグループ（6758）・TDK（6762）・日セラミック（6929）・浜松ホトニクス（6965）は電子部品と光電子で、海外売上比率が高く、円高は換算利益をそのまま削ります。ホンダ（7267）に至っては、北米が収益の柱です。

残る2銘柄、オカダアイヨン（6294）とメタウォーター（9551）だけが内需でした。オカダアイヨンは解体機・環境リサイクル機械、メタウォーターは上下水道プラント——どちらも国内のインフラ更新需要が主戦場で、今日の材料とはほとんど関係がありません。それでも下がっていたので、いつもの2株を足しました。

狙って外需に寄せたわけではありません。下がっている銘柄を拾って回ったら、結果的に円高で売られたものばかりになった——昨日、金利で売られた不動産ばかりを拾ったのと、まったく同じ構図です。その日いちばん叩かれたセクターが、その日いちばん買いやすいセクターになるというだけの話だと思っています。

ホンダ（7267）だけが押し目買いだった理由

今日買った8銘柄のうち、ホンダ（7267）だけが押し目買いです。

ホンダの今日の終値は1,610円50銭、前日比マイナス84円50銭・マイナス4.99パーセント。わたしが買った1,610円50銭は、大引けの値段そのものでした。5パーセント近い下げですから、下げ幅だけを見れば、今日いちばん派手に売られた保有銘柄のひとつです。

それでもこれがナンピンではなく押し目買いになるのは、平均取得単価が1,358円だからです。5パーセント下げてもなお、含み益はプラス18パーセント以上残っています。平均取得単価より上の値段で買い増しているので、平均取得単価は下がるのではなく、1,358円から1,364円へ6円上がりました。

8月25日のワンポイント解説で書いた通り、同じ”買い増し”でも、平均取得単価の上か下かでナンピンと押し目買いに分かれます。今日のホンダは、その典型例でした。

ホンダを売った理由は、円高です。ドル円が155円台から152円台後半へ、1日で3円以上も円高に振れました。北米で稼ぐ自動車メーカーにとって、円高は営業利益の直撃弾です。ただし為替は、上がったら下がるものでもあります。業績の実力が3円の円高で毀損したわけではない——そう考えられる銘柄なら、5パーセントの下げは買い場だというのが、今日の判断です。

年間配当は70円なので、平均取得単価1,364円に対する取得利回りは5.13パーセント。164株で年間11,480円（税引前）が入ってくる計算です。買い増しで取得利回りは5.15パーセントから5.13パーセントへ、ごくわずかに下がりました——押し目買いをすると必ずこうなりますが、受け取る配当の絶対額は増えているので、気にしていません。

平均取得単価はどう動いたか

いちばん効いたのはTDK（6762）のマイナス68円、次いで三井化学（4183）のマイナス53円とソニーグループ（6758）のマイナス63円です。

昨日の記事で書いた法則が、そのまま当てはまります。平均取得単価の下がり幅は、「買い増し株数 ÷ 買い増し後の総株数」と「値下がり幅」の掛け算で決まる——TDKは4株に2株を足したので買い増し比率が3分の1、しかも取得単価2,981円に対して2,775円と206円も下でした。206円の3分の1で、およそ68円。計算どおりです。

三井化学は、昨日4株で新規に入ったばかりの銘柄です。昨日2,231円で打診買いして、今日2,124円50銭で同じ4株を足したので、買い増し比率はちょうど2分の1。106円50銭の半分で、53円下がりました。打診買いの翌日にいきなり下げたわけですが、”入った翌日から下げても平均取得単価を下げる余地を残しておきたいから小口で入る”と昨日書いたばかりなので、書いた通りに動いただけです。

逆に、オカダアイヨン（6294）はマイナス3円しか動いていません。138株に4株なので、買い増し比率は35分の1。105円の下で買っても、35分の1では3円にしかなりません。すでに厚く持っている銘柄のナンピンは、平均取得単価をほとんど動かさない——これも、昨日の東京建物（8804）とまったく同じ話です。

下落TOP5に入った銘柄を、その日のうちに買った

今日のTDK（6762）は、下落TOP5の2位に入っています。マイナス205円50銭・マイナス6.89パーセントという下げでした。

下落TOP5に入った銘柄を、その日のうちに買い増したのは、わたしにとってはわりと珍しい行動です。普段は”落ちるナイフを掴まない”を意識して、急落初日は見送ることが多いからです。

それでも今日買ったのは、TDKが8月31日に打診買いで入れたばかりの銘柄で、まだ6株しか持っていないからです。含み損はマイナス828円・マイナス4.74パーセント——この規模なら、ナイフだろうが何だろうが、痛みは知れています。逆に、株数が積み上がってからでは、同じ下げでも金額が桁違いになります。小さいうちに、下げるたびに拾っておく——新規銘柄を小口で始めることの、いちばん実利のある効能だと思っています。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

5銘柄のうち4銘柄が内需、残る1銘柄が資源——今日の相場の中身が、この5行にそのまま出ています。

1位のすかいらーくHD（3197）はプラス3.11パーセント。ガスト・バーミヤン・しゃぶ葉を展開する外食大手です。円高は輸入する食材のコストを下げる方向に効くので、外食にとってはむしろ追い風になります。100株・平均取得単価2,992円に対して終値3,420円、含み益はプラス42,800円・プラス14.30パーセント。8月19日にも上昇TOP5に入っていた銘柄で、あのときの終値3,069円から、3週間で350円あまり上げてきました。

2位のハピネット（7552）はプラス2.60パーセント。玩具・映像・アミューズメントの流通という、これも完全な内需です。6株しか持っていない銘柄ですが、平均取得単価2,678円に対して終値3,750円で、含み益率はプラス40.03パーセント。9月4日には下落TOP5の3位でマイナス3.17パーセント、終値3,660円でしたから、わずか2営業日で90円戻して、逆に上昇TOP5に顔を出したことになります。値動きの荒い銘柄です。

3位のNTT（9432）はプラス1.90パーセント。わたしの保有株数トップの銘柄で、3,500株あります。通信という、為替にも原油にも中東情勢にもほとんど左右されない商売なので、今日のような日には、資金の逃げ込み先になります。プラス3円20銭という小さな値上がりですが、3,500株あるので含み益は11,200円増えました。平均取得単価151円に対して終値172円、含み益はプラス73,500円・プラス13.91パーセントです。

4位のENEOS（5020）はプラス1.79パーセント。今日いちばん”理由がはっきりしている”上げでした。サウジアラビアのエネルギー施設火災でWTI原油が1バレル94ドル台前半まで上昇——石油元売り最大手にとっては、これが直接の追い風になります。400株・平均取得単価465円に対して終値1,393円50銭で、含み益はプラス371,400円・プラス199.68パーセント。もう少しで含み益率200パーセント、つまり取得額の3倍です。年間配当34円に対する取得利回りは7.31パーセント——わたしのポートフォリオでも屈指のインカム効率を維持しています。

5位のDM三井製糖（2109）はプラス1.47パーセント。昨日は下落TOP5の3位でマイナス2.99パーセントだった銘柄です。1日で反転しました。製糖という完全な内需のディフェンシブなので、資金が半導体に向かう日には売られ、リスクオフの日には買われる——実に分かりやすい動き方をしています。16株・平均取得単価3,168円に対して終値3,790円、含み益率はプラス19.63パーセントです。

上昇TOP5の5銘柄を合わせても、含み益の増加は5万円に届きません。下げた日の上昇TOP5は、しょせんこの程度です。それでも、内需と資源を持っていたおかげで、マイナス1.70パーセントの相場でマイナス1.22パーセントに収まりました。

下落TOP5

上昇TOP5が内需一色なら、下落TOP5は外需ハイテク一色でした。5銘柄すべてが、円高か原油高か、あるいはその両方の直撃を受ける商売です。

1位のツガミ（6101）はマイナス8.32パーセント。精密工作機械、なかでも小型自動旋盤で世界的な地位を持つ会社です。生産の主力は中国、売上も海外が中心なので、円高は業績にまっすぐ効きます。ただし、わたしの保有は2株——平均取得単価3,115円に対して終値4,850円で、含み益率はプラス55.70パーセント。8.32パーセント下げても、金額では880円しか減っていません。

2位のTDK（6762）はマイナス6.89パーセント。今日買い増した銘柄であり、下落TOP5のなかで唯一の含み損銘柄でもあります。6株・平均取得単価2,913円に対して終値2,775円、評価損益はマイナス828円・マイナス4.74パーセント。電子部品は円高で最初に売られるセクターで、日経の市況記事でも村田製作所・京セラ・太陽誘電と並べて名前が挙がっていました。9月2日にもマイナス6.33パーセントで下落TOP5の3位——8月31日に入ってから、2回目の大きな下げです。

3位のPILLAR（6490）はマイナス6.82パーセント。半導体製造装置向けの精密シール部品で世界トップクラスの会社です。5株・平均取得単価3,325円に対して終値9,160円、含み益率はプラス175.49パーセント——わたしのポートフォリオで最も含み益率の高い銘柄のひとつです。9月1日には含み益率プラス194.74パーセント、終値9,800円でしたから、この1週間で640円ほど水準を下げています。それでも取得額の2.75倍——この銘柄については、日々の値動きにはもう心が動きません。

4位のヤマハ発動機（7272）はマイナス5.90パーセント。今日の下落TOP5のなかで、金額のダメージがいちばん大きかった銘柄です。300株持っているので、マイナス109円は32,700円の含み益減少を意味します。二輪とマリン事業で、売上の大半が海外——とくにマリンは北米が主戦場なので、円高152円台は素直に逆風です。9月4日には中間配当25円・300株分の7,500円（税引前）が入金したばかりの銘柄でもあります。平均取得単価1,222円に対して終値1,739円50銭、含み益率プラス42.35パーセントは健在です。

5位のOKI（6703）はマイナス5.79パーセント。ATM・プリンタから、社会インフラ向けのIoT機器に事業の軸足を移してきた会社です。5株・平均取得単価2,058円に対して終値2,636円、含み益率はプラス28.09パーセント。この銘柄も9月3日に下落TOP5の5位で登場したばかりです。

下落TOP5の5銘柄のうち、含み損はTDKの1銘柄だけ。残る4銘柄は、いずれも含み益率プラス28パーセント以上です。削られているのは、あくまで含み益の一部——この構図は、8月からずっと変わっていません。

ポートフォリオ全体

評価額3,707万円、含み損益プラス1,336万円、含み損益率プラス56.40パーセント。昨日のプラス58.45パーセントから、マイナス2.05パーセントポイントです。8月20日以来はじめて、57パーセントを割り込みました。

いつものように分解しておきます。

今日は53,494円を買い増しているので、取得コストは23,653,126円から23,706,726円へ増えました。含み損益の絶対額は、13,825,410円から13,369,948円へ、455,462円減っています。

評価額のマイナス1.22パーセントに対して、含み損益率がマイナス2.05パーセントポイントも動くのは、分母が違うからです。評価額の分母は3,747万円ですが、含み損益率の分母は取得コストの2,365万円——同じ457,510円の減少でも、2,365万円で割れば1.93パーセントになります。含み益が大きく育っている口座ほど、含み益率は日々の株価に大きく振れる——これは覚えておいたほうがいい性質だと思っています。

📚 初心者向けワンポイント解説：原油高は日本株の何を削り、何を潤すのか——WTI 94ドルとENEOS＋1.79％の関係

今日の下げの材料のひとつが、サウジアラビアのエネルギー関連施設の火災でした。WTI原油先物10月物は1バレル94ドル台前半まで上昇しています。

そして今日、わたしのポートフォリオで上昇TOP5の4位に入ったのがENEOS（5020）のプラス1.79パーセントでした。市場全体がマイナス1.83パーセント（TOPIX）下げた日に、上げたわけです。

「原油が上がると株が下がる」とよく言われますが、それは日本全体を一括りにした話です。個別の銘柄で見ると、原油高で潤う会社と、削られる会社に、はっきり分かれます。今日は、その分かれ方がそのまま画面に出た一日だったので、整理しておきます。

まず、お金の流れを追う

日本は、原油のほぼ全量を輸入しています。原油が1バレル10ドル上がれば、その分だけ日本から産油国へ出ていくお金が増える——国全体で見れば、原油高は純粋なコスト増です。

しかし株式市場は、国全体の損得を見て動くわけではありません。「そのお金が、どの会社の口座を通るか」で動きます。日本の会社のなかにも、原油代金を”受け取る側”に立っている会社があるからです。

受け取る側の会社

大きく3つのグループがあります。

ひとつめは、原油を掘る会社です。INPEX（1605）がこれにあたります。売る商品の値段が上がるので、原油高はまっすぐ増収増益になります。

ふたつめは、石油元売りです。ENEOS（5020）がここです。原油を買って精製し、ガソリンや石油化学製品として売る商売なので、一見すると原油高はコスト増に見えます。ところが、実際にはプラスに働くことが多い——理由は在庫にあります。

元売りは、常に大量の原油を在庫として抱えています。タンカーで運ばれ、精製されて出荷されるまでに、数週間から数カ月かかるからです。その在庫は、買ったときの安い値段で帳簿に載っています。原油価格が上がると、安く買った在庫を高い製品価格で売ることになるので、この差額が利益として計上されます。これを在庫評価益（在庫影響）と呼びます。

逆に、原油が下がる局面では在庫評価損が出ます。だから元売りの決算は、原油価格の”水準”よりも”方向”で振れる——上がっている間は利益が膨らみ、下がり始めると一気に萎むという性質があります。今日ENEOSが買われたのは、この在庫評価益の期待が働いたからだと見ています。

みっつめは、資源権益を持つ総合商社です。三菱商事（8058）・三井物産（8031）・丸紅（8002）・住友商事（8053）——いずれも原油・ガス・石炭などの権益を持っているので、資源価格の上昇は持分利益の増加につながります。

削られる側の会社

それ以外のほとんどの会社です。ただし、効き方は3種類に分かれます。

原料として直接使う会社——化学メーカーが代表格です。今日わたしが買い増した三井化学（4183）は、原油から作られるナフサを原料に、フェノールなどの化学品を製造しています。ナフサ価格の上昇は、そのまま製造原価の上昇です。製品価格への転嫁には、たいてい数カ月のタイムラグがあるので、原油が上がり始めた直後がいちばん苦しい。

燃料として大量に使う会社——海運・空運・陸運・電力です。船と飛行機は燃料費が費用の大きな部分を占めます。電力会社も、火力発電の燃料費が直撃します。

間接的に効く会社——それ以外の製造業やサービス業すべてです。輸送費・電気代・包装資材の値段が上がるので、じわじわとコストが積み上がります。

そして、いちばん大きいのはマクロの経路

個別企業の損得より、じつは株式市場全体に効くルートのほうが重いと思っています。

原油高はインフレ圧力です。インフレが強まれば、中央銀行は利上げを続けるか、加速させる。金利が上がれば、株式の理論価値は下がります。今日の日経の市況記事でも、原油高が「中央銀行の利上げ加速懸念」につながったと書かれていました。

つまり、原油高は「資源株にプラス、それ以外にマイナス、そして市場全体にマイナス」という三段構えで効きます。今日、ENEOSが上げたのに市場全体が下げたのは、この構造がそのまま出たからです。

円高と同時に来ると、話が少しややこしい

今日は、原油高と円高が同時に来ました。この2つは、資源株に対して逆向きに効きます。

原油はドル建てで取引されるので、円高になると、円換算した原油価格は上がりにくくなります。産油会社の売上も、円に直すと目減りします。INPEX（1605）のような資源開発会社にとっては、原油高のプラスを円高のマイナスが打ち消す格好です。

一方、ENEOSのような元売りは、原油を買う側でもあるので、円高は仕入れコストを下げる方向にも働きます。同じ”資源関連”でも、原油高と円高の組み合わせに対する反応はまるで違う——ここが、この手のニュースを読むときにいちばん間違えやすいところだと思っています。

高配当株投資家として、どう受け止めるか

わたしの結論は、昨日の金利の話とまったく同じです。

原油価格は、予想しない。中東で何が起きるかを当てられる人はいません。代わりに、上がっても下がっても片方が効くように、両側を持っておく。

わたしのポートフォリオには、INPEX（1605）が230株、ENEOS（5020）が400株、総合商社が4社あります。同時に、三井化学（4183）のような原料コスト側の会社も、海運も、電力も持っています。今日はENEOSが上げて、三井化学とホンダが下げました。明日、原油が下がれば、逆のことが起きます。

そして、その”逆のことが起きる日”に、下がったほうを買い足す。今日わたしが三井化学を4株ナンピンしたのは、まさにそれです。分散というのは、持っている銘柄の数のことではなく、”効き方の向きが違うものを持っている”という状態のことだと、最近は思うようになりました。

配当情報

今日は2銘柄の中間配当が入金しました。税引後で合計4,726円です。

どちらも12月決算の会社なので、6月末を基準日とする中間配当が9月に入金します。9月1日のJT・INPEXほか6銘柄、9月4日のヤマハ発動機ほか4銘柄、9月7日の住友林業と、まったく同じサイクルです。

そして今日も、「基準日の株数」と「今の株数」がずれている銘柄でした。しかも2銘柄ともです。

NSグループ（471A）は9月1日に4株、9月2日に6株、東京建物（8804）は9月2日・9月4日・9月7日にそれぞれ2株ずつ、さらにそれ以前に8株——いずれも基準日のあとに買い増した分なので、今回の中間配当の対象外です。この1週間で、これで4回目になりました。

NSグループは、2026年12月期の年間配当予想が76円です。今回の38円は、そのちょうど半分——きれいに中間と期末で折半する会社です。看護・介護人材の紹介と派遣を手がける会社で、前期35円から今期76円へ、株式分割を考慮しても実質倍増の増配をしています。44株・平均取得単価1,413円に対して年間76円なので、取得利回りは5.38パーセント——わたしのポートフォリオでも上位のインカム効率です。

東京建物は、年間配当予想126円に対して中間が61円。こちらは期末がやや厚い配分になります。都心のオフィスビル開発と物流施設を柱にする不動産デベロッパーで、昨日、長期金利2.930パーセントへの上昇に押されて売られたところを2株ナンピンしたばかりの銘柄です。90株・平均取得単価3,508円に対して年間126円で、取得利回りは3.59パーセント。次の期末配当からは、90株分がまるごと乗ってきます。

9月に入って6営業日で、税引後の受取配当は合計64,114円になりました。

今日の買い増しは53,494円でしたから、今日受け取った配当4,726円では、まったく足りていません。それでも、9月の累計配当64,114円に対して、今月の買い増しは9月7日の64,358円と今日の53,494円だけでも11万円を超えています。配当だけで買い増しをまかなえているわけではない——そこは正直に書いておきます。

明日以降の注目ポイント

• サウジアラビアのエネルギー施設火災の続報と、WTI原油94ドル台からの推移
• ドル円152円台後半の円高が定着するか、輸出関連株の下値めど
• 原油高がインフレ懸念を通じて金利観測にどう波及するか、国内長期金利の動き
• 3営業日ぶりに反落した日経平均が、65,000円を割り込まずに踏みとどまれるか
• キオクシアHD(285A)の10月1日の株式分割(1株→3株)に向けた需給
• 9月末の権利付き最終日に向けた高配当株の買い需要
• 九州電力(9508)の9月29日の上場廃止と、キューデンホールディングスの10月1日上場に向けた需給

まとめ

今日9月8日は「円高と中東が、同じ日に来た」という一日でした。日経平均マイナス1.70パーセントの65,269.33円、TOPIXマイナス1.83パーセントの4,050.33、わたしのポートフォリオはマイナス1.22パーセントという結果です。

日経平均は下げ幅1,130円51銭の3営業日ぶり反落。ドル円が一時1ドル152円台後半と約半年ぶりの円高水準まで急伸し、サウジアラビアのエネルギー関連施設の火災でリスク回避の売りが広がりました。トヨタは4パーセント安、ホンダはマイナス4.99パーセント、村田製作所・TDK・京セラ・イビデン・太陽誘電といった電子部品も総売りです。WTI原油は1バレル94ドル台前半まで上昇し、インフレ・利上げ懸念という形でも相場の重石になりました。上げたのはソフトバンクグループ、ニトリHD、KDDI、ネクソン——円高でも原油高でも困らない商売だけです。

ポートフォリオはマイナス1.22パーセント、対日経プラス0.48パーセントポイント・対TOPIXプラス0.61パーセントポイント。3営業日ぶりに、両方の指数に勝ちました。47日累計は対日経プラス15.29パーセントポイントからプラス15.77パーセントポイントへ再拡大しています。日経平均が上げた9月4日・9月7日の2日で合わせてマイナス3.90ppt削られ、今日の1日でプラス0.48ppt取り返した——取り返し方は、削られ方よりずいぶん遅いというのが正直な感想ですが、振れ幅を小さくすることを選んだ結果なので、片方だけを嘆いても仕方がありません。

上昇TOP5はすかいらーくHD（3197）プラス3.11パーセント、ハピネット（7552）プラス2.60パーセント、NTT（9432）プラス1.90パーセント、ENEOS（5020）プラス1.79パーセント、DM三井製糖（2109）プラス1.47パーセント。4銘柄が内需、1銘柄が資源でした。ENEOSは原油高を素直に好感して、含み益率プラス199.68パーセント——取得額の3倍まであとわずかです。

下落TOP5はツガミ（6101）マイナス8.32パーセント、TDK（6762）マイナス6.89パーセント、PILLAR（6490）マイナス6.82パーセント、ヤマハ発動機（7272）マイナス5.90パーセント、OKI（6703）マイナス5.79パーセント。5銘柄すべてが、円高か原油高の直撃を受ける外需ハイテクです。金額のダメージがいちばん大きかったのは300株持つヤマハ発動機で、マイナス32,700円。含み損はTDKの1銘柄だけで、残る4銘柄はいずれも含み益率プラス28パーセント以上を保っています。

本日の取引は8銘柄・22株・合計53,494円。うち7銘柄18株がナンピンで、ホンダ（7267）の4株だけが押し目買いです。ホンダはマイナス4.99パーセントの下げでしたが、平均取得単価1,358円に対して終値1,610円50銭——5パーセント下げてもなお含み益はプラス18パーセント以上残っているので、平均取得単価は1,364円へ6円上がりました。平均取得単価がいちばん動いたのはTDK（6762）のマイナス68円で、4株に2株を足した買い増し比率3分の1に、206円の値下がり幅が掛かった結果です。昨日新規で入れたばかりの三井化学（4183）も、翌日にはマイナス53円のナンピン——打診買いを小口で始める意味が、1日で出た格好になりました。

含み損益率はプラス58.45パーセントからプラス56.40パーセントへ、マイナス2.05パーセントポイント。8月20日以来はじめて57パーセントを割り込みました。株価によるものがマイナス1.93ppt、買い増しによる分母の増加がマイナス0.12pptです。

そしてNSグループ（471A）と東京建物（8804）の中間配当が、税引後で合計4,726円入金。どちらも基準日の6月末より今の株数のほうが多く、NSグループは10株分、東京建物は14株分が今回の対象外でした。9月に入って6営業日で、受取配当は累計64,114円です。

円高で外需が売られ、原油高で資源が買われ、中東リスクで全体が下げる——バラバラな方向の材料が一度に来た日でしたが、結果としてマイナス1.22パーセントで済んだのは、効き方の向きが違うものを持っていたからだと思っています。そして下がったほうを22株、いつも通り買い足しました。

明日も、地味に、着実に。

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免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

先週金曜日9月4日は「指数は大幅反発、中身は置いてけぼり」という一日でした。今日9月7日(月)は、その構図がさらに極端になった日です。

日経平均は前日比プラス1,378円90銭・プラス2.12パーセントの66,399円84銭。続伸で、上げ幅は1,300円を超えました。しかも始値65,600円42銭が、そのまま今日の安値です。寄り付きから一度も下を試さずに、高値66,668円71銭までじりじりと買い上げられた——絵に描いたような全面高の足取りに見えますが、中身はまったく違いました。

きっかけは半導体です。米マイクロン・テクノロジーが先端メモリの生産を増やすと伝わり、AI関連の需要拡大観測が一気に強まりました。市場では「投資家は雇用統計よりマイクロン」という言い方までされていて、米国の雇用統計という本来なら最大級の材料を、半導体1社のニュースが押しのけた格好です。ソフトバンクグループは傘下のアーム株高を映して3日続伸、日本郵船は高値を更新、東海カーボンも高値に迫るという動きでした。

ところが、TOPIXはプラス22.57・プラス0.55パーセントの4,125.80。日経平均がプラス2.12パーセント上げた日に、TOPIXはその4分の1しか上げていません。東証グロース250にいたってはマイナス0.65パーセントの反落です。上げていたのは指数上位の値がさ半導体株だけという、金曜日とまったく同じ構造が、もっと大きな振れ幅で繰り返されました。

もうひとつ、今日の相場を決めたのが金利です。国内の長期金利は2.930パーセントまで上昇しました。米長期金利の上昇を受けたもので、ドル円は155円86銭と0円27銭の円高、NY原油は1バレル92ドル30銭と0ドル89銭の上昇。金利が上がる日は、借入で資産を持つ商売、つまり不動産にはまっすぐ逆風になります。

そんな一日で、わたしのポートフォリオはプラス0.03パーセント・プラス12,990円。プラスで終わってはいますが、対日経ではマイナス2.09パーセントポイント、対TOPIXでもマイナス0.52パーセントポイント。先週金曜日に続いて2営業日連続で、はっきり負けた日になりました。

今日の3大トピックは:

1. 日経平均はプラス2.12パーセントの大幅続伸。米マイクロンの先端メモリ増産報道で半導体が買われた一方、TOPIXはプラス0.55パーセント、グロース250はマイナス0.65パーセントと、指数上位の値がさ株だけが上げた極端な一日
2. キオクシアHD（285A）がプラス9.31パーセントで東証プライム値上がり率3位。7月14日の初買い以来はじめて、含み損益がプラス34,860円・プラス6.22パーセントの含み益に転換
3. 長期金利2.930パーセントへの上昇で売られた住友不動産（8830）・東京建物（8804）・東急不動産HD（3289）・平和不動産（8803）の不動産4社を含む8銘柄36株をナンピンし、三井化学（4183）を4株の打診買いで新規に組み入れ。合計9銘柄40株・64,358円です。住友不動産は年初来安値を更新した日の買いになりました

主要指数とポートフォリオの比較

日経平均とTOPIXの差はプラス1.57パーセントポイント。金曜日のプラス1.23パーセントポイントより、さらに開きました。日経平均だけを見ていると「2日連続で大相場」に見えるのに、自分の口座はほとんど動いていない——この違和感が2営業日続いているのが、今の相場です。

46日累計で対日経+15.29pptに縮小

46日累計は日経平均マイナス5.15パーセントに対してポートフォリオはプラス10.14パーセント、対日経通算プラス15.29パーセントポイント。金曜日のプラス17.38pptから、今日1日でさらにマイナス2.09pptを吐き出しました。

9月3日時点ではプラス19.19pptでしたから、わずか2営業日でマイナス3.90pptを削られたことになります。7月2日からの累計貯金の、2割がこの2日で消えた計算です。

ただ、この表を素直に読むと、わたしのポートフォリオが大きく負けるのは、いつも日経平均がプラス2パーセント前後で走った日です。7月31日のプラス4.03パーセント（対日経マイナス3.97ppt）、8月5日のプラス3.66パーセント（マイナス2.46ppt）、8月10日のプラス2.08パーセント（マイナス2.17ppt）、そして今日のプラス2.12パーセント（マイナス2.09ppt）。きれいに対応が取れています。

逆に、日経平均がマイナス2パーセントを超えて下げた8月18日・8月19日・9月2日は、いずれも対日経でプラスでした。下げに強く、上げについていけない——この性格は、46日たっても1ミリも変わっていません。

本日の取引

今日買ったのは9銘柄・40株・合計64,358円。うち8銘柄36株がナンピンで、三井化学（4183）の4株だけが新規購入です。

9銘柄のうち4銘柄が不動産です。東急不動産HD（3289）・平和不動産（8803）・東京建物（8804）・住友不動産（8830）——狙ってセクターを寄せたというより、下がっていた銘柄を拾ったら不動産ばかりになったというのが正直なところです。

なぜ今日、不動産が下げていたのか

今日の不動産4社の値動きは、こうです。

日経平均がプラス2.12パーセント上げた日に、4銘柄そろってマイナス。しかも住友不動産（8830）は、ザラ場で3,207円をつけて年初来安値を更新しました。わたしが買った3,211円は、その安値のすぐ上、大引けの値段です。

理由ははっきりしていると思っています。国内の長期金利が2.930パーセントまで上昇したことです。不動産は、借りたお金で資産を持つ商売なので、金利の上昇はビジネスモデルの根っこに効きます。今日のワンポイント解説では、ここを3つのルートに分解しました。

平均取得単価はどう動いたか

1回あたり2株から10株という小さな買いなので、平均取得単価の動きも小さいです。それでも、記録しておきます。

いちばん効いたのはソニーグループ（6758）のマイナス63円と、住友不動産（8830）のマイナス50円です。どちらも、もともとの保有株数が少ないところに、株価が大きく下がった値段で買い足したケースです。

ここに、S株ナンピンの効き方の法則があります。平均取得単価がどれだけ動くかは、「買い増し株数 ÷ 買い増し後の総株数」と「値下がり幅」の掛け算で決まります。

• 住友不動産（8830）: 8株に2株を足したので、買い増し比率は5分の1。取得単価3,463円に対して3,211円で買ったので、差の252円の5分の1、およそ50円下がった
• 東京建物（8804）: 88株に2株なので、買い増し比率は45分の1。差の174円の45分の1で、たった4円しか動かない

同じ2株でも、効きが12倍以上違うわけです。すでに厚く持っている銘柄をナンピンしても、平均取得単価はほとんど動かない——これは覚悟しておいたほうがいいと思っています。東京建物は9月2日・9月4日に続いて今日で3回目のナンピンですが、3回で3,518円から3,508円へ、10円しか下げられていません。

それでも続けているのは、平均取得単価を下げるためだけに買っているわけではないからです。90株が積み上がれば、受け取る配当の絶対額が増えます。東京建物の予想配当利回りは3.77パーセント——株価が下がっているあいだに株数を増やしておくことのほうが、単価が4円下がることより大きいと考えています。

新規購入は三井化学（4183）だけ

三井化学（4183）を4株・8,924円買いました。今日の9銘柄のなかで、これだけが新規購入です。フェノール大手の総合化学で、ヘルスケアやICT分野にも収益の柱を広げている会社——年間配当は75円、今日の終値2,231円に対する配当利回りは3.36パーセントです。

今日の終値は2,231円でプラス0.31パーセント——今日買った9銘柄のなかで、唯一プラスで終わった銘柄でした。下がっている銘柄を拾って回った日に、上げている銘柄を新規で入れたことになります。まずは4株の打診買い——わたしの新規銘柄は、たいていこの株数から始まります。8月31日に入ったソニーグループ（6758）も浜松ホトニクス（6965）もミネベアミツミ（6479）も、最初は2株から4株でした。いきなり厚く入らないのは、入った翌日から下げても、平均取得単価を下げる余地を残しておきたいからです。

ソニーグループ（6758）とパンパシフィックHD（7532）

ソニーグループ（6758）は8月31日に2株で入って、9月2日に2株、今日2株で6株になりました。8月31日の打診買いが4,016円、9月2日が3,920円、今日が3,780円——入るたびに値段が下がっているので、平均取得単価は4,016円から3,905円へ111円、率にしてマイナス2.77パーセント下がりました。エンタメと半導体イメージセンサーを両輪で持つ会社で、わたしにとっては珍しい”高配当ではない”銘柄です。予想配当利回りは1パーセントに届きませんが、フィジカルAIの文脈で持っておきたい枠として、少しずつ積んでいます。

パンパシフィックHD（7532）は10株で120株になりました。ドン・キホーテを運営する会社で、平均取得単価854円に対して今日の約定は769円40銭。この銘柄はずっと含み損圏ですが、8月19日、9月2日に続いて3回目の買い増しです。平均取得単価は867円から847円まで、20円下がりました。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

今日の主役は、文句なしにキオクシアHD（285A）のプラス9.31パーセントでした。東証プライムの値上がり率ランキング3位です。米マイクロン・テクノロジーが先端メモリの増産に動くという報道が、NAND型フラッシュメモリで世界シェア3位の同社に、そのまま需要拡大期待として跳ね返った格好だと見ています。

そして、わたしにとって今日いちばん嬉しかったのは、この銘柄の含み損益がプラスに転換したことです。

7月14日に2株・138,200円の打診買いで入ってから、およそ2カ月。そのあいだ、プラスとマイナスのあいだを何度も行き来してきた銘柄です。7月17日には「AI半導体バブルの終焉か」というテーマでワンポイント解説を書いたこともありました。10株・平均取得単価56,044円に対して終値59,530円で、含み益はプラス34,860円——ようやく、まっさらな含み益圏に立てました。

10月1日には1株を3株にする株式分割が控えています。そのころには保有株数が30株、平均取得単価は約18,681円という表示に変わる予定です。無配なので取得利回りはゼロ——わたしのポートフォリオのなかでは異質な、完全な値上がり益狙いの枠ですが、その枠を作っておいてよかった、と今日は素直に思いました。

2位のミネベアミツミ（6479）はプラス4.08パーセント、5位のニレコ（6863）はプラス3.67パーセント。どちらも半導体・電子部品の連想が働く銘柄です。ミネベアミツミは8月31日に打診買いで入り、9月2日にナンピンした4株で、平均取得単価3,310円に対して終値3,468円と、しっかり含み益圏に浮上しました。ニレコは15株・平均取得単価695円に対して終値1,016円で含み益率プラス46.19パーセント、年間配当35円で取得利回りは5.04パーセントです。

3位のIHI（7013）はプラス4.04パーセント。航空エンジンで国内首位、宇宙・防衛技術や車両用過給器にも強みを持つ会社です。防衛分野で海外比率が高まるという経営陣の発言や、次期戦闘機の需要期待が、半導体一色の相場のなかでも独自に評価されているのだと思います。200株・平均取得単価1,543円に対して終値2,730円50銭、含み益はプラス237,500円・プラス76.96パーセント。主力銘柄トップ20の18位に入っている銘柄で、今日の上昇だけで21,200円の含み益が積み増されました。

4位のアストロスケール（186A）はプラス3.82パーセント。宇宙デブリ除去という、まだ市場そのものが立ち上がっていない領域の会社です。10株・平均取得単価1,025円に対して終値1,087円で、値動きの荒さは相変わらずですが、今日は含み益圏で終えました。

上昇TOP5のうち、無配が2銘柄、取得利回り2パーセント未満が2銘柄。高配当株ポートフォリオを名乗っておきながら、今日いちばん貢献してくれたのはインカムをまったく生まない銘柄たちでした。これはこれで、分散の効き方としては正しいのだと思っています。

下落TOP5

下落1位は高速（7504）のマイナス5.91パーセント。東証プライムの値下がり率ランキング4位という、今日の相場では目立つ下げ方でした。食品包装資材の卸で、東北・関東を地盤にM&Aで伸びてきた会社です。特段の悪材料は見当たらなかったので、直近の急ピッチな上昇に対する利益確定売りという見方をしています。

実際、この銘柄の値動きはずっと荒いです。

8月24日にも下落TOP5の常連として登場し、翌日にはプラス5.07パーセントで上昇TOP5に入っている——そういう銘柄です。20株・平均取得単価2,071円に対して終値4,535円で、含み益率はプラス118.98パーセント。5.91パーセント下げてもなお、含み益は49,280円残っています。年間配当120円・取得利回り5.79パーセントは、わたしのポートフォリオでも上位のインカム効率です。

3位のDM三井製糖（2109）はマイナス2.99パーセント、5位のエネクス（8133）はマイナス2.91パーセント。製糖とエネルギー商社という、どちらも典型的な内需のディフェンシブ銘柄です。今日のように資金が半導体に一気に向かう日は、こういう銘柄から資金が抜けます。セクターローテーションの、いちばん分かりやすい形でした。DM三井製糖は16株・平均取得単価3,168円に対して終値3,735円で含み益率プラス17.90パーセント、エネクスは100株・平均取得単価1,239円に対して終値2,270円で含み益率プラス83.21パーセントです。

4位のクボタ（6326）はマイナス2.96パーセント。農業機械の世界大手で、200株・平均取得単価1,844円に対して終値2,917円、含み益はプラス214,600円・プラス58.19パーセント。9月1日には年間52円の中間配当のうち、26円・税引後4,144円が入金したばかりの銘柄です。

2位のグッドパッチ（7351）はマイナス3.16パーセント。下落TOP5のなかで、唯一の含み損銘柄です。100株・平均取得単価494円に対して終値459円で、評価損益はマイナス3,500円・マイナス7.09パーセント。UIデザインの会社で、グロース市場の銘柄——今日はグロース250がマイナス0.65パーセントと反落しているので、その流れに素直に沿った下げだと見ています。

下落TOP5の5銘柄のうち4銘柄が含み益、うち3銘柄が含み益率プラス17パーセント以上。日経平均が1,300円上げた日に自分の主力が売られるのは気分のいいものではありませんが、削られているのは含み益の一部です。

ポートフォリオ全体

評価額3,747万円、含み損益プラス1,382万円、含み損益率プラス58.45パーセント。金曜日のプラス58.56パーセントから、マイナス0.11パーセントポイントです。

株価はプラスなのに、含み損益率は下がっている——これは9月2日のワンポイント解説で書いた「分母の話」そのものです。分解すると、こうなります。

今日は64,358円を買い増しているので、取得コストは23,588,754円から23,653,126円へ増えました。もし今日1株も買っていなければ、含み損益率はプラス58.61パーセントに上がっていた計算です。買い増しをすると、その日の含み損益率は必ず下がります——含み益率という指標は「安く買った過去」を映す鏡なので、今日の値段で買い足すほど薄まるわけです。

この0.16pptを「損」だと思うと、買い増しができなくなります。下がっているのは率であって、金額ではない——含み損益の絶対額は、金曜日の13,812,536円から13,825,410円へ、12,874円増えています。

📚 初心者向けワンポイント解説：不動産株はなぜ金利に弱いのか——長期金利2.93％が効く3つのルート

今日わたしが買った9銘柄のうち、4銘柄が不動産でした。東急不動産HD（3289）・平和不動産（8803）・東京建物（8804）・住友不動産（8830）。日経平均がプラス2.12パーセント上げた日に、この4社はそろってマイナスで終わっています。

理由はほぼ間違いなく、国内の長期金利が2.930パーセントまで上昇したことです。「金利が上がると不動産株は下がる」——これは投資を始めるとすぐ耳にする言葉ですが、なぜそうなるのかを3つに分けておくと、金利のニュースの読み方が変わります。

ルート1: 借入コストのルート

不動産会社は、借りたお金でビルやマンションを買う商売です。

たとえば1棟100億円のビルを、自己資金30億円・借入70億円で持つとします。借入金利が1パーセント上がると、年間の支払利息は0.7億円増えます。賃料収入が変わらなければ、その0.7億円はまるごと利益から消えます。

製造業なら、原材料が値上がりしても製品価格に転嫁する余地があります。ところが、不動産の賃料は契約で数年固定されていることが多いので、金利が上がった翌月から家賃を上げる、というわけにはいきません。コストだけが先に上がる——ここが効きます。

総資産に対する有利子負債の比率が高い会社ほど、このルートの影響が大きいので、決算短信のバランスシートで有利子負債の額を見ておくと、感応度がざっくり掴めます。

ルート2: 期待利回り（キャップレート）のルート

これがいちばん本質的だと思っています。

不動産の値段は「年間の賃料収入 ÷ 期待利回り」で決まります。期待利回りは、投資家が「この物件ならこれくらいのリターンが欲しい」と考える水準で、キャップレートと呼ばれます。

そして期待利回りは、長期金利を土台にして決まります。リスクのない国債で2.9パーセント取れるなら、リスクのある不動産には、それより高いリターンを求めるのが当然だからです。

年間3億円の賃料が入るビルで計算してみます。

賃料は3億円のまま1円も変わっていないのに、期待利回りが0.5ポイント動くだけで、物件価格は10億円以上動きます。長期金利の上昇は、この期待利回りを押し上げる方向に効く——つまり、保有する不動産の値段そのものが下がるわけです。

不動産株が「金利に弱い」と言われる最大の理由が、ここです。株価は、その会社が持っている資産の価値を織り込んで動くので、金利が上がった瞬間に、まだ何も起きていなくても株価が下がることになります。

ルート3: 住宅ローンのルート

分譲マンションを売る会社には、もうひとつのルートがあります。買い手の住宅ローン金利です。

住宅ローンの金利が上がると、同じ月々の返済額で借りられる金額が減ります。買い手の予算が下がれば、売れる価格も下がるか、売れるまでの時間が伸びる。マンション分譲を大きく手がけている会社ほど、このルートが効きます。

3つのルートが、4社に均等に効くわけではない

大事なのは、同じ「不動産株」でも、事業の中身がかなり違うということです。

平和不動産（8803）は、東京証券取引所をはじめとする取引所ビルのオーナーとして知られる会社です。テナントの入れ替わりが起きにくい安定した賃貸ビジネスなので、分譲を持つ会社とは、金利に対する感じ方がかなり違うはずです。それでも今日はマイナス1.30パーセント——セクター全体が売られる日は、中身の違いはあまり見てもらえません。

では、高配当株投資家としてどう受け止めるか

わたしの考えは3つです。

1つ目。金利上昇で株価が下がるほど、配当利回りは上がります。今日の4社の予想配当利回りは、こうです。

株価が下がったから利回りが上がっている——この関係を理解しているかどうかで、金利上昇のニュースへの反応が180度変わります。「不動産株が売られている」は、インカム狙いの投資家にとっては「利回りが良くなっている」と同義です。もちろん、減配リスクがないという前提つきですが。

2つ目。金利上昇で恩恵を受けるセクターを、同時に持っておくことです。銀行がそれです。貸出金利が上がれば利ざやが広がるので、金利上昇は素直に追い風になります。

わたしのポートフォリオは、三菱UFJ（8306）を440株、三井住友（8316）を140株、三井住友トラストG（8309）を100株——主力銘柄トップ20のうち3つがメガバンク系です。含み損益の絶対額では、この3社だけで200万円を超えています。つまり、長期金利が上がる日は、不動産で削られて銀行で取り返しているという構造になっています。

3つ目。金利は予想しない。為替と同じで、プロが外し続けている変数です。予想する代わりに、上がっても下がっても片方が効くように両側を持っておく——それが分散の実務だと思っています。

今日、日経平均が1,300円上げたのにわたしのポートフォリオがプラス0.03パーセントしか動かなかったのは、この「両側持ち」の裏返しでもあります。半導体で取って不動産で削られ、銀行で少し取り返す——振れ幅が小さくなるように作ってあるのだから、当たり前の結果です。上げ相場で歯がゆい思いをするのは、下げ相場で助かるための保険料だと考えています。

配当情報

今日は住友林業（1911）の中間配当が入金しました。税引後で2,869円です。

住友林業は12月決算の会社なので、6月末を基準日とする中間配当が、9月に入金します。9月1日のJT・INPEXほか6銘柄、9月4日のヤマハ発動機ほか4銘柄と同じサイクルです。

内訳は、所得税551円・住民税180円で税額合計731円。税引前3,600円に対する税負担は20.315パーセント——特定口座（源泉徴収あり）で自動的に引かれる、いつもの数字です。

そして今回も、「基準日の株数」と「今の株数」がずれている銘柄でした。配当が支払われたのは144株分ですが、今のわたしの保有は244株です。6月末の基準日以降に100株買い増しているので、その100株は今回の中間配当の対象外になります。

9月1日にはアサヒGHD、9月4日には荏原実業でも同じことが起きました。この1週間で3回目です。中間配当の時期に買い増しをしていると、明細を見るたびに「あれ、株数が足りない」と一瞬あせる——もう慣れました。次の期末配当からは、244株分がまるごと乗ってきます。

住友林業は、木材建材の商社機能と、米国を中心とした海外での住宅事業を柱にしている会社です。年間配当予想は50円なので、今回の25円はそのちょうど半分。244株・平均取得単価1,200円に対して年間50円なので、取得利回りは4.17パーセント——年間12,200円（税引前）が入ってくる計算です。

面白いのは、この会社が今日の相場ではどちらにも属していないことでした。半導体でもなければ、金利で売られた不動産デベロッパーでもない。住宅という、金利にはむしろ弱いはずのセクターにいながら、収益の大半は米国——日本の長期金利が2.93パーセントになったことは、この会社の業績にはほとんど関係がありません。

9月に入って5営業日で、税引後の受取配当は合計59,388円になりました。

今日の買い増しは64,358円でしたから、今月ここまでに受け取った配当のほぼ全額が、今日1日の買い物に消えた計算になります。配当で買い増し、買い増した株がまた配当を生む——地味ですが、これがいちばん続けやすいやり方だと思っています。

明日以降の注目ポイント

• 米マイクロンの増産報道をきっかけとした半導体買いが、明日以降も続くのか
• キオクシアHD(285A)の含み益転換が定着するか、10月1日の株式分割(1株→3株)に向けた需給
• 国内長期金利2.93パーセント台の推移と、不動産株・銀行株の綱引き
• ドル円155円台の攻防と、商社・海運・資源といった外需バリューへの影響
• 日経平均とTOPIXの乖離がいつまで続くか、値がさ株一極集中の持続性
• 9月末の権利付き最終日に向けた高配当株の需給と、3月決算企業の中間配当の権利取り
• 九州電力(9508)の9月29日の上場廃止と、キューデンホールディングスの10月1日上場に向けた需給

まとめ

今日9月7日は「半導体だけが祭り、あとは静か」という一日でした。日経平均プラス2.12パーセントの66,399.84円、TOPIXプラス0.55パーセントの4,125.80、わたしのポートフォリオはプラス0.03パーセントという結果です。

日経平均は上げ幅1,378円90銭の大幅続伸で、始値がそのまま安値という強い足取りでした。米マイクロン・テクノロジーの先端メモリ増産報道がAI需要の拡大観測に火をつけ、「投資家は雇用統計よりマイクロン」と言われるほど、半導体1社のニュースが相場を支配しました。ところがTOPIXはプラス0.55パーセント、東証グロース250はマイナス0.65パーセントの反落。上げていたのは指数上位の値がさ半導体株だけで、日経平均とTOPIXの差はプラス1.57パーセントポイントまで開いています。

ポートフォリオはプラス0.03パーセント、対日経マイナス2.09パーセントポイント・対TOPIXマイナス0.52パーセントポイント。46日累計は対日経プラス17.38パーセントポイントからプラス15.29パーセントポイントへ縮小しました。9月3日のプラス19.19pptから、わずか2営業日でマイナス3.90ppt——7月からの貯金の2割が、この2日で消えています。ただ、表を見返せば、わたしが大きく負けるのはいつも日経平均がプラス2パーセント前後で走った日です。下げに強く、上げについていけない——46日たっても、この性格はまったく変わっていません。

上昇TOP5はキオクシアHD（285A）プラス9.31パーセントが主役でした。東証プライム値上がり率3位で、7月14日の初買いから約2カ月、含み損益がついにプラス34,860円・プラス6.22パーセントの含み益に転換——まっさらな含み益圏に立てた日です。続いてミネベアミツミ（6479）プラス4.08パーセント、IHI（7013）プラス4.04パーセント、アストロスケール（186A）、ニレコ（6863）。上位5銘柄のうち2銘柄が無配、2銘柄が取得利回り2パーセント未満——高配当株ポートフォリオを名乗りながら、今日いちばん貢献したのはインカムを生まない枠でした。

下落TOP5は高速（7504）マイナス5.91パーセントを筆頭に、グッドパッチ（7351）マイナス3.16パーセント、DM三井製糖（2109）マイナス2.99パーセント、クボタ（6326）マイナス2.96パーセント、エネクス（8133）マイナス2.91パーセント。製糖・エネルギー商社・農機といった内需ディフェンシブから、資金が半導体へ抜けたという、セクターローテーションの分かりやすい形でした。5銘柄のうち4銘柄は含み益を維持しています。

本日の取引は9銘柄・40株・合計64,358円。うち8銘柄36株がナンピンで、三井化学（4183）の4株だけが新規購入です。ナンピンした8銘柄のうち4銘柄が東急不動産HD（3289）・平和不動産（8803）・東京建物（8804）・住友不動産（8830）という不動産で、長期金利2.930パーセントへの上昇に押されて、日経平均が1,300円上げた日にそろって下げていた銘柄です。新規の三井化学は年間配当75円・配当利回り3.36パーセントの総合化学で、まずは4株の打診買いです。住友不動産は年初来安値3,207円を更新した日の大引け、3,211円での買いになりました。平均取得単価がいちばん動いたのは、保有株数が少ないところに大きく下げた値段で買い足したソニーグループ（6758）のマイナス63円と、住友不動産のマイナス50円。同じ2株でも、東京建物のように88株持っている銘柄では4円しか動かない——S株ナンピンの効き方は、買い増し比率で決まります。

含み損益率はプラス58.56パーセントからプラス58.45パーセントへ、マイナス0.11パーセントポイント。分解すると、株価によるものはプラス0.05ppt、買い増しによる分母の増加がマイナス0.16pptです。率は下がっていますが、含み損益の絶対額は12,874円増えています。

そして住友林業（1911）の中間配当が税引後2,869円入金。基準日の6月末には144株だったので、今の244株のうち100株は今回の対象外です。9月に入って5営業日で、受取配当は累計59,388円——今日の買い増し64,358円と、ほぼ同じ金額になりました。

日経平均が1,378円上げた日に、自分のポートフォリオは12,990円しか増えていない。面白くない日ではあります。ただ、その代わりに、金利で売られた不動産を4銘柄、安く買えました。上げ相場で歯がゆい思いをするのは、下げ相場で助かるための保険料——そう思って、今日も淡々と40株を積み増しました。

明日も、地味に、着実に。

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免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

昨日9月3日は「指数は4日続落、中身はバリュー反転」というねじれた一日でした。今日9月4日(金)は、そのねじれが、そっくりそのまま裏返った日です。

日経平均は前日比プラス806円46銭・プラス1.26パーセントの65,020円94銭。5営業日ぶりの大幅反発で、ザラ場では65,182円45銭まで買われ、一時900円を超える上げ幅になりました。きっかけは前日の米国市場です。米国の早期利上げ観測が後退して米長期金利が低下し、9月3日の米株式相場、とくに大型ハイテク株が大きく上昇。その流れを受けて、東京市場でもAI・半導体関連が朝から買い上げられました。ソフトバンクグループは前場で約10パーセント高、野村ホールディングスは18年ぶりの高値を更新、新興市場のグロース250も金利低下を受けて反発しています。

ところが、TOPIXはプラス1.19・プラス0.03パーセントの4,103.23。日経平均がプラス1.26パーセント上げた日に、TOPIXはほぼ横ばいという、極端に開いた一日でした。上げていたのは指数の上位に居座る値がさハイテク株だけで、市場全体はほとんど動いていない——昨日とは逆向きの、しかし構造としてはまったく同じ「指数と中身の乖離」です。

背景には為替と金利があります。ドル円は156円29銭と前日比0円74銭の円高、ザラ場では155円台前半まで急伸する場面もありました。国内の長期金利も2.900パーセントまで低下し、NY原油は1バレル91ドル00銭と小幅安。円高・金利低下・原油安という三点セットは、AI関連の成長株にとっては追い風である一方、わたしが厚く持っている商社・海運・資源・化学・銀行といったバリュー株にはことごとく逆風になります。

そんな一日で、わたしのポートフォリオはマイナス0.55パーセント・マイナス205,673円。対日経ではマイナス1.81パーセントポイント、対TOPIXでもマイナス0.58パーセントポイントと、久しぶりにはっきり負けた日になりました。

今日の3大トピックは:

1. 日経平均はプラス1.26パーセントの5営業日ぶり大幅反発。ただしTOPIXはプラス0.03パーセントの横ばいで、上げていたのは値がさAI半導体だけという極端な中身
2. ドル円156円29銭への円高と原油安を受けて、下落TOP5は住友化学（4005）・三井物産（8031）・三菱商事（8058）・商船三井（9104）と外需バリューが占有。ポートフォリオはマイナス0.55パーセントで対日経マイナス1.81パーセントポイント
3. 東鉄工業（1835）・浜松ホトニクス（6965）・東京建物（8804）を各2株ナンピン。あわせてヤマハ発動機（7272）ほか12月決算4社の中間配当が税引後10,980円入金

主要指数とポートフォリオの比較

日経平均とTOPIXの差はプラス1.23パーセントポイント。ここまで開くのは珍しく、日経平均だけを見て「今日は大勝ちの日だった」と思い込むと、実感と数字がまったく噛み合わなくなるタイプの相場でした。わたしのポートフォリオはTOPIXにすら0.58パーセントポイント負けているので、今日は言い訳のしようがありません。

45日累計で対日経+17.38pptに縮小

45日累計は日経平均マイナス7.27パーセントに対してポートフォリオはプラス10.11パーセント、対日経通算プラス17.38パーセントポイント。昨日のプラス19.19pptから、今日1日でマイナス1.81pptを吐き出しました。

この表を上から眺めると、わたしのポートフォリオが負ける日には、はっきりした共通点があります。7月31日のマイナス3.97ppt、8月5日のマイナス2.46ppt、8月10日のマイナス2.17ppt、そして今日のマイナス1.81ppt——いずれも日経平均が大きくプラスで反発した日です。逆に日経平均が大きく下げた8月18日はプラス2.39ppt、8月19日はプラス0.69pptと勝っている。

つまり、わたしのポートフォリオは「下げに強く、上げについていけない」という性格をはっきり持っています。これは欠点というより、バリュー分散型を選んだ時点で織り込み済みの構造です。45日で対日経プラス17.38パーセントポイントという数字は、勝った日に大きく勝ったからではなく、負ける日を浅く済ませてきた結果——今日みたいな日は、その代金を払う日だと思っています。

本日の取引

今日買ったのは3銘柄・6株・合計19,299円。すべてナンピンです。

3銘柄とも、おととい9月2日の全面安の日にもナンピンした銘柄です。日経平均が800円上げている日に、わざわざ下げている銘柄を買い足している——今日の買いは、それ以上でも以下でもありません。

平均取得単価は3銘柄とも下がった

ナンピンの効果は、平均取得単価で確認するのがいちばん分かりやすいと思っています。

1回あたり2株なので、動くのは数円です。東京建物（8804）にいたっては、88株の平均取得単価が3円下がっただけ。これを「意味がある」と言えるかどうかが、S株ナンピンの評価の分かれ目だと思います。

わたしの答えは「1回では意味がないが、続けると効く」です。実例が手元にあります。

浜松ホトニクス（6965）は4回目のナンピン

浜松ホトニクスは、8月31日に4株の打診買いで入った銘柄です。そこから今日まで、こうなっています。

4営業日で平均取得単価は2,372円から2,338円へ、34円下がりました。率にするとマイナス1.43パーセント。株価そのものは2,372円から2,298円50銭へマイナス3.10パーセント下げているので、下落の半分弱を、買い増しで取り返した計算になります。

光半導体・光電子増倍管という、他社が簡単には真似できない領域を持っている会社です。AI半導体が今日のように派手に買われる横で、同じ「光と半導体」の会社が静かに売られている——この温度差は、わたしにとってはむしろありがたい状況です。株価が下がっているあいだしか、平均取得単価は下げられません。

東鉄工業（1835）は鉄道工事、東京建物（8804)は不動産。どちらも内需で、景気の波に対しては比較的鈍い業種です。今日のように「AI半導体だけが上がる日」には、こういう銘柄はきれいに置いていかれます。置いていかれた分だけ、買える値段になっているというだけの話だと受け止めています。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

1位はキオクシアHD（285A）のプラス5.40パーセント。米ハイテク株高をそのまま受け取った、今日のいちばん分かりやすい銘柄です。10株・平均取得単価56,044円に対して終値54,460円で、含み損益はマイナス15,840円・マイナス2.83パーセント。7月14日に2株の打診買いで入ってから、ずっとプラスとマイナスのあいだを行き来している銘柄です。10月1日には1株を3株に分割する予定なので、そのころには保有株数が30株、平均取得単価は約18,681円という表示に変わることになります。

2位のJPX（日本取引所グループ・8697）はプラス4.43パーセント、3位のSBIホールディングス（8473）はプラス3.86パーセント。この2社が並んだのは、今日の相場の性格そのものだと思っています。取引所とネット証券は、相場が活況になれば売買代金が増え、それがそのまま収益になるビジネスです。日経平均が一時900円超上げて、新興市場まで反発する日は、銘柄の中身に関係なく「板が動くこと自体」が追い風になります。JPXは100株・平均取得単価1,425円に対して終値2,239円で含み益率プラス57.12パーセント、年間配当77円で取得利回りは5.40パーセント。7月28日にQ1決算と同時に、配当を61円から77円へ26.2パーセント増配した銘柄で、配当性向60パーセントを目標として掲げています。SBIHDは208株・平均取得単価1,735円に対して終値3,390円、含み益率プラス95.39パーセント、年間配当95円で取得利回りは5.48パーセントです。

4位のメタウォーター（9551）はプラス3.43パーセント。水処理プラントの会社で、おととい9月2日に2株を3,050円でナンピンしたばかりです。38株・平均取得単価3,238円に対して終値3,170円なので、含み損益はまだマイナス2,584円・マイナス2.10パーセント。買った2日後に3.43パーセント戻してくれたわけで、平均取得単価まではあと68円というところまで来ました。5位の南海辰村建設（1850）はプラス3.07パーセント、300株・平均取得単価318円に対して終値436円で含み益率プラス37.11パーセントです。

上昇TOP5の5銘柄のうち、含み益が乗っているのは3銘柄だけ。キオクシアHDとメタウォーターは、上げた今日でもまだ含み損です。上昇率上位に含み損の銘柄が並ぶというのは、それだけ最近の買い増しが多いということでもあります。

下落TOP5

今日の下落TOP5は、見事なまでに為替と資源の銘柄でした。総合化学、総合商社2社、海運——ハピネット（7552）以外の4銘柄は、いずれも円高と原油安が直撃するセクターです。今日のワンポイント解説は、ここを掘り下げます。

1位の住友化学（4005）はマイナス5.11パーセント。ただしこの銘柄は、9月1日にプラス8.37パーセントで東証プライムの値上がり率トップに立ったばかりです。そこからの反動と利益確定売りという面が大きいと見ています。100株・平均取得単価474円に対して終値594円70銭で、含み益率はプラス25.46パーセント。5パーセント下げてもなお、含み益は12,070円残っています。

2位の三井物産（8031）はマイナス4.45パーセント、4位の三菱商事（8058）はマイナス3.10パーセント。昨日は米バークシャーCEOの発言で商社株が買われ、三菱商事は上昇TOP5の2位でプラス4.09パーセントだった銘柄です。その翌日にマイナス3.10パーセント——まる1日で、昨日の上げの4分の3を返したことになります。商社は海外事業の利益を円に換算して取り込むので、円高はそのまま円建て利益の目減りに効きます。加えて資源価格にも連動するので、円高と原油安が同時に来ると二重に効くという構造です。とはいえ、三井物産は165株・平均取得単価2,730円に対して終値5,019円で含み益率プラス83.85パーセント、三菱商事は190株・平均取得単価2,282円に対して終値4,902円で含み益率プラス114.81パーセント。この2社だけで含み益は87万円あります。1日の値動きで手放す理由には、まったくなりません。

5位の商船三井（9104）はマイナス3.07パーセント。海運も運賃がドル建てなので、円高は素直に逆風です。6株・平均取得単価4,999円に対して終値6,969円、含み益率プラス39.41パーセントで、年間配当205円・取得利回り4.10パーセント。3位のハピネット（7552）はマイナス3.17パーセントで、玩具・映像ソフトの流通を手がける内需寄りの会社。この銘柄だけは円高が逆風とは言いにくいので、別の要因があったか、単に地合いに巻き込まれたかというところだと思っています。

下落TOP5の5銘柄すべてが含み益を維持——しかも4銘柄が含み益率プラス25パーセント以上です。今日のような日は、含み益の一部が削られているだけで、資産が減っているわけではありません。

ポートフォリオ全体

評価額3,740万円、含み損益プラス1,381万円、含み損益率プラス58.56パーセント。昨日のプラス59.48パーセントからマイナス0.92パーセントポイントです。

今日は19,299円を買い増しているので、取得コストは23,569,414円から23,588,754円へ19,340円増えました。9月2日の解説で分解したのと同じやり方で内訳を見ると、株価によるものがマイナス0.88ppt、買い増しによるものがマイナス0.04ppt。今日の下げは、ほぼまるごと株価によるものです。買い増しの金額が2万円弱と小さいので、分母への影響もほとんど出ていません。

📚 初心者向けワンポイント解説：円高はなぜ商社・海運・化学に効くのか——為替がバリュー株の株価を動かす3つのルート

今日の下落TOP5は、住友化学・三井物産・三菱商事・商船三井——総合化学、総合商社2社、海運という並びでした。業種はバラバラなのに、下げた理由はおそらく1つです。ドル円が156円29銭と、前日から0円74銭の円高になったこと。

「円高になると輸出企業に逆風」——これは投資を始めた最初の週に聞く言葉だと思います。ただ、なぜそうなるのかを分解しておくと、自分のポートフォリオが為替にどれくらい晒されているかが見えてきます。

ルート1: 円換算ルート（いちばん大きい）

海外で稼いだ利益を、決算では円に直して計上する——ここがいちばん素直に効きます。

たとえば、海外子会社が1億ドルの利益を上げたとします。

現地でのビジネスは1ミリも変わっていないのに、円建ての利益だけが変わります。総合商社は世界中に事業を持ち、利益の大半を海外で稼いでいるので、このルートの影響が非常に大きい。三井物産や三菱商事が「円高で売られる」と言われるのは、主にこれです。

多くの企業は決算短信で「想定為替レート」を公表しています。1円の円高で営業利益が何十億円動くという感応度も併記されることが多いので、保有銘柄については一度目を通しておくと、為替ニュースの受け止め方が変わります。

ルート2: 価格競争力ルート

輸出品の現地価格が変わるルートです。

円高になると、同じ円建て価格で売ろうとしたとき、ドル建ての値段が上がります。海外の顧客から見れば「日本製品が値上がりした」ことになるので、競合に対して不利になる。逆に値段を据え置けば、円建ての手取りが減ります。どちらにしても利益は圧迫されるわけです。

自動車や機械、精密機器といった、海外で価格競争をしている業種にはこのルートが効きます。今日、中間配当が入金したヤマハ発動機（7272）は、二輪とマリンを世界中で売っている会社なので、まさにこのルートの当事者です。今日わたしがナンピンした浜松ホトニクス（6965）も、海外売上比率の高い輸出企業——今日は半導体高の恩恵より、円高の逆風のほうが勝ったように見えます。

ルート3: 資源・運賃ルート

商品市況そのものがドル建てというルートです。

原油、鉄鉱石、石炭、そして海運の運賃——これらは国際市場でドル建てで取引されます。つまり、円高になると、円に直したときの単価が下がる。今日はNY原油が1バレル91ドル00銭と0ドル30銭の小幅安でしたが、円高と重なると、円換算ではもう少し大きく目減りします。

商船三井（9104）の運賃も、住友化学（4005）が扱う石化製品の市況も、この影響を受けます。商社にいたっては、ルート1とルート3の両方が同時に効く——今日の下落TOP5に商社が2社入ったのは、偶然ではありません。

逆に円高が追い風になる銘柄もある

もちろん、全部が逆風というわけではありません。

今日の下落3位だったハピネット（7552）は、玩具や映像ソフトの流通が本業で、むしろ輸入側の会社です。円高で下げる理屈は薄いので、地合いに巻き込まれた面が大きいのではないかと見ています。

自分のポートフォリオが「どちら側」に寄っているか

ここが本題です。高配当バリュー株を集めていくと、気がつくと為替に対して「円安が追い風」の側に偏りやすいという傾向があります。

理由は単純で、高配当・低PBRで残っている銘柄には、商社・海運・鉄鋼・化学・資源といった外需のオールドエコノミーが多いからです。わたしのポートフォリオも、まさにその塊になっています。

• INPEX（1605） —— 原油・天然ガス、ドル建て市況の直撃を受ける
• 三菱商事（8058）・三井物産（8031）・住友商事（8053） —— 海外利益の円換算
• 商船三井（9104） —— 運賃がドル建て
• 住友化学（4005） —— 石化市況と輸出
• ヤマハ発動機（7272） —— 二輪・マリンの海外販売、価格競争力ルートの直撃

つまり、わたしのポートフォリオは「円安で強く、円高で弱い」。今日のマイナス0.55パーセントは、その性格がそのまま出た数字です。

では、どうするか

わたしの結論は3つです。

1. 為替は予想しない——プロが外し続けている変数を、個人が当てられると思わないほうがいい
2. 為替に対して逆側の銘柄も持っておく——電力・内需サービス・小売を混ぜておくと、日々の振れが小さくなる
3. 配当は円建てで、為替と無関係に積み上がる——株価が円高で下げても、受け取る配当金が減るわけではない

3番目がいちばん大事だと思っています。今日、三菱商事は3.10パーセント下げましたが、年間配当125円という予想は今日1日で変わったわけではありません。平均取得単価2,282円に対する取得利回り5.48パーセントも、そのままです。株価は為替で毎日動くけれど、取得利回りは自分が買った瞬間に確定して、あとは増配でしか動かない——この非対称性が、高配当株投資の安心材料なのだと思います。

為替のニュースを見て慌てるのではなく、「今日はルート1が効いたな」と分解して眺められるようになる——今日はそのための一日でした。

配当情報

今日は12月決算企業4社の中間配当が入金しました。税引後で合計10,980円です。

最大の入金はヤマハ発動機（7272）の5,977円。300株保有で、1株25円の中間配当でした。今期の年間配当予想は50円なので、そのちょうど半分です。この会社は前期35円から今期50円へ、15円の増配を発表しています。8月に発表した第1四半期は売上高7,301億円・プラス16.6パーセント、営業利益626億円・プラス43.8パーセントと、二輪とマリンが揃って好調でした。300株・平均取得単価1,222円に対して年間50円なので、取得利回りは4.09パーセント——年間15,000円（税引前）が入ってくる計算です。株主優待を目当てに300株を長く持ち続けている銘柄でもあり、含み損の期間がずいぶん長かったのですが、今はしっかり含み益圏にいます。

そして今日という日に、この会社の配当が届いたことには、少し皮肉な味わいがあります。ヤマハ発動機は二輪・マリンを世界中で売る、典型的な輸出企業です。今日の円高は、この会社にとってまさに逆風の材料でした。株価は為替で毎日揺れるけれど、6月末に確定した配当は、その揺れとは無関係に振り込まれる——今日のワンポイント解説で書いたことが、そのまま口座の履歴に出た格好です。

2番目の入金はキリンホールディングス（2503）の3,029円。100株保有で、年間配当76円のちょうど半分の38円が中間配当として支払われました。平均取得単価2,063円に対して年間76円なので、取得利回りは3.68パーセント。ビールや清涼飲料の国内最大手クラスでありながら、医薬・バイオケミカルまで持っている会社で、含み益率はプラス40パーセント台です。

サンセイランディック（3277）の1,674円は、少し説明が必要な入金でした。今わたしが持っているのは200株なのに、配当が支払われたのは100株分です。

これは株式分割をまたいだからです。この会社は1株を2株にする株式分割を実施しました。中間配当の基準日である6月末の時点では、わたしの保有は分割前の100株。そこに分割前の中間配当21円がかかって、税引前2,100円という計算になります。分割後の株数200株に、分割後の中間配当10円50銭をかけても、答えは同じ2,100円です。株式分割は、株数と1株あたりの金額を同時に調整するので、受け取る配当の総額は変わりません——当たり前の話ですが、明細を見た瞬間は「100株分しか入っていない」と一瞬あせります。

この銘柄の年間配当は、分割後ベースで37円50銭（中間10円50銭＋期末27円）。期末は27円を200株で受け取る計算なので、税引前で5,400円です。中間の2,100円より2.5倍以上大きい——中間と期末で配当の重みがまったく違う会社なので、ここは覚えておきたいところです。平均取得単価473円に対して年間37円50銭で、取得利回りは7.93パーセント。わたしのポートフォリオのなかでも上位のインカム効率です。

荏原実業（6328）は10株で300円。中間配当37円50銭で、年間だと75円になる見込みです。環境関連プラントとエンジニアリングの会社で、今の保有は16株。基準日の6月末には10株だったので、その後に買い増した6株は今回の対象外です。次の期末配当からは16株分が乗ってきます。

9月に入って4営業日で、税引後の受取配当は合計56,519円になりました。

今日のポートフォリオはマイナス205,673円でしたから、配当の10,980円は、その19分の1にしかなりません。それでも、株価の増減は含み損益という「まだ確定していない数字」であるのに対し、配当は口座に入った現金です。この違いは、続けているうちにだんだん効いてきます。

明日以降の注目ポイント

• 日経平均の大幅反発が続くのか、それとも今日の上げが値がさ株だけの一過性で終わるのか
• ドル円155円台から156円台の攻防と、商社・海運・資源株への影響
• 米国の早期利上げ観測の後退がどこまで続くか、再来週のFOMCに向けたFRB高官の発言
• 国内長期金利2.9パーセント台の推移と、銀行株・不動産株の反応
• NY原油90ドル台の定着と、INPEX(1605)など資源関連の値動き
• 9月末の権利付き最終日に向けた高配当株の需給と、3月決算企業の中間配当の権利取り
• キオクシアHD(285A)の10月1日の株式分割(1株→3株)と、AI半導体セクター全体のモメンタム
• 九州電力(9508)の9月29日の上場廃止と、キューデンホールディングスの10月1日上場に向けた需給

まとめ

今日9月4日は「指数は大幅反発、中身は置いてけぼり」という、昨日とちょうど裏返しの一日でした。日経平均プラス1.26パーセントの65,020.94円、TOPIXプラス0.03パーセントの4,103.23、わたしのポートフォリオはマイナス0.55パーセントという結果です。

日経平均は5営業日ぶりの大幅反発で、一時900円を超える上げ幅をつけました。米国の早期利上げ観測が後退して米長期金利が低下し、大型ハイテク株が上昇した流れが東京にも波及——ソフトバンクグループは前場で約10パーセント高、野村ホールディングスは18年ぶり高値という日です。ところがTOPIXはプラス0.03パーセント。上げていたのは指数上位の値がさAI半導体だけで、市場全体はほとんど動いていませんでした。

ポートフォリオはマイナス0.55パーセント、対日経マイナス1.81パーセントポイント・対TOPIXマイナス0.58パーセントポイント。45日累計は対日経プラス19.19パーセントポイントからプラス17.38パーセントポイントへ縮小しました。ドル円156円29銭への円高、NY原油91ドルへの小幅安、国内長期金利2.900パーセントへの低下——この三点セットが、商社・海運・資源・化学という、わたしの主力そのものに逆風として効いた一日です。

上昇TOP5はキオクシアHD（285A）プラス5.40パーセントを筆頭に、JPX（8697）プラス4.43パーセント、SBIHD（8473）プラス3.86パーセント、メタウォーター（9551）、南海辰村建設（1850）。取引所とネット証券が並んだのは、相場の活況そのものが収益になるビジネスだからです。下落TOP5は住友化学（4005）マイナス5.11パーセント、三井物産（8031）マイナス4.45パーセント、三菱商事（8058）マイナス3.10パーセント、商船三井（9104）マイナス3.07パーセントと為替と資源に晒された銘柄が占有しましたが、5銘柄すべてが含み益を維持し、うち4銘柄は含み益率プラス25パーセント以上です。

本日の取引は東鉄工業（1835）・浜松ホトニクス（6965）・東京建物（8804）を各2株、合計6株・19,299円のナンピン。3銘柄とも、おととい9月2日の全面安でも買っている銘柄です。浜松ホトニクスは8月31日の打診買いから4回目の買い増しで、平均取得単価は2,372円から2,338円へ34円下がりました。1回2株では数円しか動きませんが、4回続けると1.43パーセント下がる——S株ナンピンの意味は、この積み重ねの側にあります。

そしてヤマハ発動機（7272）・キリンHD（2503）・サンセイランディック（3277）・荏原実業（6328）の中間配当が税引後10,980円入金。9月に入って4営業日で、受取配当は累計56,519円になりました。最大の入金はヤマハ発動機の5,977円で、300株に1株25円——円高が逆風になる輸出企業の配当が、円高の日に届いたのは、なんとも今日らしい巡り合わせでした。サンセイランディックは株式分割をまたいだので、200株保有でも配当は分割前の100株分——明細を見た瞬間は少しあせりましたが、分割後の株数と単価で計算しても答えは同じです。

含み損益率はプラス59.48パーセントからプラス58.56パーセントへ、マイナス0.92パーセントポイント。日経平均が800円上げた日に、自分のポートフォリオだけが下げている——気持ちのいい日ではありません。ただ、45日の表を見返せば、わたしが負けるのはいつも指数が大きく反発する日です。下げに強く、上げについていけない——それを承知で選んだ形なのだから、今日は素直に代金を払う日だと思っています。

明日も、地味に、着実に。

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免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

昨日9月2日は、東証33業種のすべてが下落する全面安の日でした。今日9月3日(木)は、その翌日に「指数はまだ下げているのに、中身は反転していた」という、少しねじれた一日です。

日経平均は前日比マイナス111円16銭・マイナス0.17パーセントの64,214円48銭。これで4日続落となり、8月4日以来およそ1カ月ぶりの安値水準まで落ちました。ところがTOPIXはプラス20.44・プラス0.50パーセントの4,102.04と反発。東証プライムの値上がり銘柄数は805に対して値下がりは685で、数のうえでは上がった銘柄のほうが多かったという日でした。

一日の中の動きも、かなり荒いものでした。寄り付きは64,724円81銭で、そこが today の高値。前日にNY連銀のウィリアムズ総裁が早期の利上げに慎重な姿勢を示し、米国株が上昇したことを受けて、自律反発の買いが先行しました。ところが午後に入ると韓国・台湾の株価指数の下落を受けてAI・半導体株が売られ、14時26分には63,772円80銭まで急落。そこから引けにかけて商社株や銀行株といったバリューが戻りを主導し、最終的にマイナス111円まで戻して終わっています。原油高と日銀の利上げペース加速が意識され、金利の先高観が根強い——それが指数を上値で抑えた主因でした。

そんな一日で、わたしのポートフォリオはプラス0.71パーセント・プラス266,228円。対日経ではプラス0.88パーセントポイント、対TOPIXでもプラス0.21パーセントポイントです。昨日の全面安でマイナス636,434円削られたうちの4割強を、翌日に取り返した計算になります。

今日の3大トピックは:

1. 日経平均は4日続落で約1カ月ぶり安値、それでもTOPIXはプラス0.50パーセントの逆行高。値上がり805対値下がり685と、中身はバリュー優位
2. ポートフォリオはプラス0.71パーセントで対日経プラス0.88パーセントポイント。44日累計はプラス19.19パーセントポイントへ拡大し、含み損益率もプラス59.48パーセントに回復
3. 上昇TOP5は商社2社と電力2社が占有。米バークシャーCEOの「何十年も投資」発言で三菱商事（8058）がプラス4.09パーセント、九州電力（9508）は年初来高値を更新

主要指数とポートフォリオの比較

44日累計で対日経+19.19pptに拡大

44日累計は日経平均マイナス8.53パーセントに対してポートフォリオはプラス10.66パーセント、対日経通算プラス19.19パーセントポイント。昨日のプラス18.31pptから、さらにプラス0.88ppt積み増しました。TOPIXの累計もプラス1.73パーセントとプラス圏に戻っています。

日経平均が4日続落しているあいだ、TOPIXは3日中2日で上昇している——この差は、指数の作り方の違いそのものです。日経平均は値がさの半導体株の比重が大きく、今日のように午後にAI関連が売られると指数だけが沈む。一方、時価総額加重のTOPIXには商社・銀行・電力といったバリューの上げが素直に反映されます。わたしのポートフォリオは、構成でいえば圧倒的に後者に近い。だから、こういう日は勝てます。

本日の取引

今日は売買なしです。

昨日は全面安を拾って18銘柄・74株・合計137,365円を買い増しました。1日の買い増し銘柄数としてはこの夏でも最多クラスで、正直なところ「今日はもう十分に動いた」という感覚がありました。

今日のように指数が下げているのに中身はバリューが買われている日は、わたしの保有銘柄のほとんどが「上がっている側」にいる日でもあります。上がっている銘柄を追いかけて買うのは、押し目買いでもナンピンでもありません。ただの高値づかみです。

“何もしない”も立派な投資判断——昨日買った分の判断が正しかったかどうかは、今日の含み損益率がプラス58.35パーセントからプラス59.48パーセントへ戻したことで、ひとまず数字が答えてくれました。買った翌日に評価してもらえる相場は、めったにありません。今日は素直に、その結果を眺めているだけの一日にしました。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

今日の上昇TOP5は、商社2社と電力2社。5銘柄中4銘柄が、いわゆるオールドエコノミーのバリュー株という、わたしのポートフォリオの性格がそのまま出た並びになりました。

1位の九州電力（9508）はプラス4.10パーセント。ザラ場では2,233円50銭まで買われ、年初来高値を更新しています。この会社は10月1日付で持株会社「キューデンホールディングス」に移行する予定で、今日はJPX日経400の構成銘柄から九州電力を除外し、キューデンHDを新規採用するという発表もありました。昨日、全面安のなかで4株を平均2,123円で押し目買いしたばかりの銘柄です。その翌日に年初来高値を更新するというのは、さすがに出来すぎですが、電力セクターを金利上昇局面のディフェンシブとして厚めに持っておきたいという考え自体は変えていません。この持株会社化の話は、今日のワンポイント解説で詳しく整理します。

2位の三菱商事（8058）はプラス4.09パーセント。今日の材料ははっきりしていて、米バークシャー・ハサウェイのグレッグ・アベルCEOが、日本の商社への投資について「何十年も投資する」という趣旨の発言をしたと報じられたことです。190株保有・平均取得単価2,282円に対して終値5,059円、含み益率はプラス121.69パーセント、含み益額は52万7,630円。4位の住友商事（8053）もプラス3.02パーセントで、こちらは500株・平均取得単価756円に対して終値1,842円、含み益率プラス143.65パーセントです。商社2社だけで含み益は107万円——バークシャーが日本の商社を買い始めたのは2020年ですが、その恩恵を、まったく無関係の個人投資家であるわたしが6年後にも受けているというのは、なかなか不思議な感覚です。

3位の中部電力（9502）はプラス3.13パーセント。九州電力とそろって電力株が買われたのは、金利の先高観が強い局面で、規制産業のディフェンシブ性が見直された面が大きいと思っています。5位の竹内製作所（6432）はプラス2.87パーセントで、ミニショベルを北米・欧州に輸出する建設機械メーカー。40株・平均取得単価4,430円に対して終値7,530円、含み益率プラス69.98パーセント、年間配当220円で取得利回りは4.97パーセントと、インカム効率でも上位に来る銘柄です。

下落TOP5

下落側は最大でもマイナス4.00パーセント、しかも5銘柄すべてが含み益を維持。昨日はマイナス5パーセント超が5銘柄並んでいたことを思えば、下げの深さがまったく違う一日でした。

下落1位はINPEX（1605）のマイナス4.00パーセント。今日はNY原油が1バレル91ドル55銭とむしろ小幅高だったにもかかわらず、4パーセント下げています。8月31日には米国・イラン情勢を背景に一時3カ月ぶりの高値をつけた銘柄で、そこからの連日の上昇に対する利益確定売りが出たものと見ています。230株・平均取得単価1,740円に対して終値3,889円、含み益率はプラス123.51パーセント。取得利回りは6.21から7.47パーセントという水準で、1日でマイナス162円動いたところで、この銘柄を手放す理由にはまったくなりません。

2位のアストロスケール（186A）はマイナス3.97パーセント。宇宙デブリ除去を手がける会社で、10株・平均取得単価1,025円に対して終値1,040円、含み益率はプラス1.46パーセントとほぼトントンです。無配のグロース銘柄なので、わたしのポートフォリオのなかでは異質な位置づけ。今日のようにバリューが買われ、成長株が売られる日には、素直に下げる側に回ります。

3位のインフロニアHD（5076）はマイナス3.30パーセント。前田建設・前田道路・前田製作所を束ねる建設持株会社で、今年は水処理大手の水ingを完全子会社化しています。年間配当132円に対して平均取得単価2,218円なので取得利回りは5.95パーセント、現在利回りでも4.79パーセントと、今から買っても高配当と呼べる水準です。4位の日本ライフライン（7575）はマイナス3.07パーセントで、年間81円（通常配当に記念配当が乗った予想）で現在利回り5.24パーセント。5位のOKI（6703）はマイナス2.36パーセント、含み益率プラス30.56パーセントです。

下落TOP5の5銘柄のうち、4銘柄が現在利回り2.4パーセント以上——下げた日に利回りが上がるのは、高配当株投資では当たり前の話なのですが、それを毎日確認できるのは、記録を続けている数少ない役得だと思っています。

ポートフォリオ全体

評価額3,758万円、含み損益プラス1,401万円、含み損益率プラス59.48パーセント。昨日のプラス58.35パーセントからプラス1.13パーセントポイント回復しました。

昨日のワンポイント解説で、含み益率の下げを「株価によるものマイナス2.68ppt」「買い増しによるものマイナス0.36ppt」に分解しました。今日は売買がゼロなので、取得コスト（分母）は23,569,414円から1円も動いていません。つまり、今日のプラス1.13パーセントポイントは、まるごと株価の上昇によるものです。売買しない日の含み益率は、混じり気のない「相場の答え」になります。

📚 初心者向けワンポイント解説：持株会社化に伴う上場廃止——「保有株はどうなるのか」問題

今日、上昇率トップに立った九州電力（9508）には、株価とは別に、株主として押さえておくべきニュースがあります。10月1日付で持株会社「キューデンホールディングス」に移行し、九州電力そのものは9月29日に上場廃止になるというものです。

「上場廃止」という言葉を初めて見たとき、わたしは正直ぎょっとしました。持っている株が紙くずになるのでは、と思ったからです。結論から言えば、この種の上場廃止は、まったく性質が違います。

「単独株式移転」という仕組み

九州電力のようなケースは、単独株式移転と呼ばれる手法です。ざっくり言うと、こういう流れになります。

1. 九州電力が、自分を100パーセント子会社にする新しい親会社（キューデンホールディングス）を設立する
2. 既存の九州電力の株主は、保有株数に応じて、新しい親会社の株式を受け取る
3. 九州電力の株は上場廃止になり、代わりに新しい親会社が上場する

つまり、会社が消えるのではなく、株主が持つ「株の名前」が親会社のものに付け替わるだけです。証券口座のうえでは自動的に振り替えられるので、株主側で申し込みや手続きをする必要は基本的にありません。

この形の再編では、旧会社1株につき新会社1株が割り当てられるのが一般的ですが、割当比率や具体的な日程は会社ごとに違います。必ず、その会社が出している開示資料を自分で確認する——これは面倒でも省略しないほうがいい部分です。

「上場廃止＝危ない」ではない上場廃止

上場廃止には、性格のまったく違うものが混ざっています。

同じ「上場廃止」でも、1行目と3行目では意味が正反対です。ニュースの見出しだけを見て慌てないために、理由の欄まで読む——これがいちばん大事だと思っています。

取得単価は引き継がれる

もうひとつ、長期投資家として気になるのが税金と取得単価です。

この種の株式移転では、旧株の取得価額が新株にそのまま引き継がれるのが基本的な扱いです。振り替えの時点で利益が確定して課税される、ということにはなりません。わたしの場合、九州電力の平均取得単価は1,850円ですから、新会社の株になっても、この1,850円という数字を持ち続けることになります。含み益もそのまま、取得利回り2.70パーセントもそのままです。

ただし、税制の細かい扱いは個々の状況で変わりうる部分なので、気になる場合は証券会社の案内や税務の専門家に確認するのが確実です。

指数の入れ替えという副作用

もうひとつ、今日ニュースになったのが指数の入れ替えです。JPX日経400では、10月1日付で九州電力が除外され、キューデンホールディングスが新たに採用されることが発表されました。

指数に連動するファンドは、指数から外れた銘柄を売り、新しく入った銘柄を買う必要があります。この売買が、入れ替えの前後に一時的な需給の歪みを生むことがあります。今日の九州電力の年初来高値も、こうした思惑がまったく無関係とは言い切れないでしょう。

とはいえ、わたしがこの株を持っている理由は指数の話とは無関係です。規制産業としての安定性と、年間50円の配当——それが変わらない限り、名前が「九州電力」から「キューデンホールディングス」に変わっても、やることは何も変わりません。

まとめると

• 持株会社化に伴う上場廃止は、株が消える話ではない
• 保有株は新会社の株式に自動で振り替わる。手続きは基本的に不要
• 取得単価は引き継がれ、振り替えの時点で課税されるわけではない
• ただし比率・日程・税務の扱いは会社ごとに違うので、開示資料を必ず確認する
• 指数の入れ替えが伴う場合、前後に需給の歪みが出ることがある

保有銘柄が200近くあると、こういうイベントは年に何度も起こります。そのたびに慌てないために、仕組みを一度きちんと理解しておく——今日はそのための日でした。

配当情報

今日はヒューリック（3003）の中間配当が入金しました。

ヒューリックも12月決算の会社です。年間配当は67円で、そのちょうど半分の33円50銭が中間配当として支払われました。税引前5,628円、源泉徴収1,142円（所得税861円・住民税281円）を引いて、手取りは4,486円です。

ここで、基準日の保有株数が168株になっている点に触れておきます。中間配当の基準日は6月末で、その時点でわたしが持っていたのが168株でした。その後、7月31日に4株、そして昨日9月2日にも4株を買い増しているので、今の保有株数は188株です。

つまり、今日振り込まれた4,486円は「6月末のわたし」に対する配当であり、その後に買い増した20株分は入っていません。逆に言えば、12月末の期末配当は188株分で計算されることになります。年間67円のうち残り33円50銭を188株で受け取れば、税引前で6,298円。今日より670円ほど増える計算です。

平均取得単価1,448円に対して年間67円なので、取得利回りは4.63パーセント。不動産賃貸を主力とする会社で、増配を続けてきた実績があります。買い増しの効果が次の入金に乗ってくる——この時間差こそが、高配当株を積み上げていく実感そのものだと思っています。

明日以降の注目ポイント

• 日経平均の4日続落が止まるか、それともTOPIXとの逆行がさらに広がるか
• 米国では利上げ観測がやや後退しており、再来週のFOMCに向けたFRB高官の発言が引き続き相場を左右しそう
• 国内の長期金利と、日銀の利上げペースに対する市場の織り込み
• 米バークシャー関連の思惑で買われた商社株に、明日以降も資金が続くかどうか
• 九州電力(9508)の9月29日の上場廃止と、キューデンホールディングスの10月1日上場に向けた需給
• NY原油90ドル台の定着と米国・イラン情勢、INPEX(1605)など資源関連への影響
• 9月末の権利付き最終日に向けた高配当株の需給、3月決算企業の中間配当の権利取り
• キオクシアHD(285A)の10月1日の株式分割(1株→3株)に向けた値動き

まとめ

今日9月3日は「指数は4日続落、中身はバリュー反転」という、ねじれた一日でした。日経平均マイナス0.17パーセントの64,214.48円、TOPIXプラス0.50パーセントの4,102.04、わたしのポートフォリオはプラス0.71パーセントという結果です。

日経平均は4日続落で8月4日以来およそ1カ月ぶりの安値水準まで落ちましたが、東証プライムの値上がり銘柄数は805、値下がりは685。下げていたのは指数であって、市場全体ではありませんでした。寄り付き64,724円81銭から午後には63,772円80銭まで急落し、商社株や銀行株が引けにかけて相場を戻す——値がさ半導体が沈み、バリューが支えるという構図が、そのまま一日の値動きに出ています。

ポートフォリオはプラス0.71パーセント、対日経プラス0.88パーセントポイント・対TOPIXプラス0.21パーセントポイント。44日累計は対日経プラス19.19パーセントポイントに拡大しました。昨日の全面安で削られたマイナス636,434円のうち、プラス266,228円を1日で取り返したことになります。

上昇TOP5は九州電力（9508）プラス4.10パーセントを筆頭に、三菱商事（8058）プラス4.09パーセント、中部電力（9502）、住友商事（8053）、竹内製作所（6432）。商社2社と電力2社という並びで、米バークシャーCEOの「何十年も投資」発言が商社株を押し上げ、金利の先高観が電力株のディフェンシブ性を見直させた一日でした。下落TOP5はINPEX（1605）マイナス4.00パーセントが最大で、5銘柄すべてが含み益を維持。下げの深さが、昨日とはまったく違いました。

含み損益率はプラス58.35パーセントからプラス59.48パーセントへプラス1.13パーセントポイント。今日は売買がゼロで取得コストが1円も動いていないので、この回復はまるごと株価によるものです。昨日18銘柄を買い増した判断に、相場が翌日に答えを返してくれた——そう受け取っています。

そしてヒューリック（3003）の中間配当4,486円が入金。6月末の基準日時点で168株だったので、その後に買い増した20株分は今回に入っていません。その差は12月末の期末配当に乗ってきます。今日買った株が、半年後の入金額を変える——この遅効性を面白いと思えるかどうかが、高配当株投資を続けられるかの分かれ目なのかもしれません。

明日も、地味に、着実に。

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• PERとは？初心者向け解説
• PBRとは？初心者向け解説

免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

昨日9月1日は「日経平均が下げてもバリューにはお金が入っていた日」でした。今日9月2日(水)は、その逃げ場すらなくなった一日です。

きっかけははっきりしています。国内の長期金利が3.01パーセントを超え、およそ30年ぶりの高水準に達したこと。昨日ようやく3.000パーセントに乗せたと書いたばかりですが、上昇は止まりませんでした。加えて前日のNYダウが419ドル安・マイナス0.78パーセントと4日続落、NY原油は米国とイランの緊張を背景に1バレル90.42ドルまで上昇。金利高と原油高が同時に効くという、株式にとっては最も重い組み合わせが揃いました。

結果、日経平均は前日比マイナス1,889円70銭・マイナス2.85パーセントの64,325円64銭。TOPIXもマイナス100.26・マイナス2.40パーセントの4,081.60、9日続伸していたJPX日経400もマイナス2.47パーセントで連騰が止まりました。特筆すべきは東証33業種のすべてが下落した「全業種安」だったことです。昨日のように「値がさ半導体が指数を押し下げているだけ」という逃げ道はなく、バリューもグロースも内需も外需も等しく売られた——いわゆる全面安の日でした。

そんな一日でも、わたしのポートフォリオはマイナス1.68パーセント・マイナス636,434円にとどまりました。対日経ではプラス1.17パーセントポイント、対TOPIXでもプラス0.72パーセントポイント。全業種が下げた日に指数より1ポイント以上下げ幅を抑えられたのは、186銘柄という分散そのものが緩衝材として働いたからだと思っています。

そして今日は、この急落を買いに使いました。18銘柄・74株・合計137,365円——1日の買い増し銘柄数としては、この夏でも最多クラスです。

今日の3大トピックは:

1. 長期金利が30年ぶりの3.01パーセント台へ、日経平均はマイナス2.85パーセントで東証33業種すべてが下落する全業種安
2. それでもポートフォリオはマイナス1.68パーセントにとどまり、対日経プラス1.17パーセントポイント。43日累計はプラス18.31パーセントポイントに拡大
3. 急落を拾って18銘柄・74株・合計137,365円を買い増し。内訳はナンピン10銘柄・押し目買い8銘柄

主要指数とポートフォリオの比較

日経平均に対してプラス1.17パーセントポイント、TOPIXに対してもプラス0.72パーセントポイント。下げ相場でのアウトパフォームは、上げ相場でのそれより価値があると思っています。上げ相場で勝ち損ねても資産は減りませんが、下げ相場で負けると資産は実際に減るからです。

43日累計で対日経+18.31pptにさらに拡大

43日累計は日経平均マイナス8.36パーセントに対してポートフォリオはプラス9.95パーセント、対日経通算プラス18.31パーセントポイント。昨日のプラス17.14pptから、さらにプラス1.17ppt積み増しました。

この累計テーブルを眺めていて改めて思うのは、アウトパフォームの稼ぎどころは大きく2種類あるということです。ひとつは昨日のような「相場がバリューを見直す日」、もうひとつは今日のような「相場が全面安になる日」。前者は攻めで稼ぎ、後者は守りで稼ぐ。8月18日のプラス2.39ppt、8月21日のプラス1.32ppt、そして今日のプラス1.17ppt——いずれも日経がマイナスだった日です。下げ相場でこそ分散の効果が数字に出るというのが、この2か月半で得た一番の実感かもしれません。

本日の取引

本日は18銘柄・74株・合計137,365円を買い増ししました。内訳はナンピン10銘柄・押し目買い8銘柄です。

全面安の日に、18銘柄へ小口で散らす

1日で18銘柄というのは、この夏でも最多クラスです。ただ、金額でいえば合計137,365円。3,732万円のポートフォリオに対して0.37パーセントでしかありません。1銘柄あたりの平均は約7,600円——ほぼすべてが2株から10株の単元未満株です。

全業種が下げた日は、逆にいえば「どのセクターを拾っても割安になっている日」でもあります。だからこそ、1銘柄に厚く張るのではなく、普段から気になっていた銘柄に薄く散らすというやり方を選びました。建設(ショーボンド・東鉄工業・五洋建設)、不動産(ヒューリック・東京建物)、素材(王子HD・DIC・太平洋セメント)、電子部品(ミネベアミツミ・ソニー・TDK・浜松ホトニクス)、電力(九州電力・北海道電力)、環境インフラ(メタウォーター)、小売(パンパシフィックHD)、機械(オカダアイヨン)、サービス(NSグループ)——9セクターにまたがる散らし方です。

ナンピン10銘柄——含み損側を淡々と埋める

ナンピンにあたるのは、約定単価が自分の平均取得単価を下回った10銘柄です。

なかでも意識して買ったのがショーボンドHD（1414）。インフラ補修の最大手で、平均取得単価1,342円に対して今日は1,263円で6株を追加しました。保有は60株から66株、平均取得単価は1,342円から1,335円へ低下しています。8月10日のQ1決算が経常マイナス0.2パーセントの微減益で、そこから戻りきらないまま来ている銘柄ですが、橋梁やトンネルの補修需要そのものが消えるわけではないと考えているので、下がったところは淡々と拾っていく方針です。

TDK（6762）は、8月31日に打診買いで2株を新規購入したばかりの銘柄でした。それが今日はマイナス6.33パーセントの急落で下落TOP5の3位。平均取得単価3,078円に対して2,884円で2株を追加し、保有4株・平均取得単価2,981円になりました。ソニーグループ(6758)・ミネベアミツミ(6479)・浜松ホトニクス(6965)も同じく8月末に打診買いした銘柄で、そろって今日ナンピンしています。打診買いした直後に下がったら素直に買い増す——これは新規銘柄を持つときの自分なりのルールです。

パンパシフィックHD（7532）は、この夏ずっと冴えない銘柄でした。8月19日に下落TOP2でマイナス11.08パーセント、昨日9月1日も下落TOP2でマイナス3.77パーセント。平均取得単価862円に対して今日は769円で10株を追加し、保有110株・平均取得単価854円まで下げています。ドンキホーテという内需の代表格が、金利上昇局面でここまで売られるのは正直よく分かりませんが、業績が壊れているわけではない銘柄が、需給だけで下がっている状態は基本的に買い場だと考えています。

押し目買い8銘柄——含み益圏で「今日の下げ」を拾う

一方、約定単価が平均取得単価を上回っている8銘柄は、ナンピンではなく押し目買いです。

その典型がDIC（4631）でした。昨日9月1日は上昇TOP5の4位でプラス5.08パーセント、今日は下落TOP5の2位でマイナス6.44パーセント——わずか1日で往復した銘柄です。平均取得単価3,670円に対して4,954円で2株を追加したので、保有24株・平均取得単価は3,777円に上昇しました。買えば買うほど平均取得単価が上がるので、取得利回りは4.09パーセントから3.97パーセントに低下します。それでも、年間150円の配当を出す会社を、直近の高値から6パーセント以上下げた水準で買えるなら、悪い取引ではないと思っています。

九州電力（9508）と北海道電力（9509）も同じ発想です。この2社は昨日、それぞれプラス8.16パーセント・プラス6.12パーセントで上昇TOP5に入ったばかり。その翌日の全面安で下げたところを拾うという、素直な押し目買いでした。九州電力は保有12株から16株・平均取得単価1,758円から1,849円へ、北海道電力は24株から30株・1,009円から1,032円へ。平均取得単価が上がるのは承知のうえですが、電力セクターは金利上昇局面でのディフェンシブとして、もう少し厚めに持っておきたいと考えています。

ヒューリック（3003）は、平均取得単価1,441円に対して1,771円で4株。保有は184株から188株、平均取得単価は1,448円になりました。年間67円配当で取得利回り4.63パーセント——不動産は金利上昇の逆風を最も受けるセクターですが、逆風のなかで下げているからこそ拾えるという側面もあります。

ナンピンと押し目買いを1日のなかで使い分けているのは、「安いから買う」と「持ちたいから買う」を意識的に分けたいからです。ナンピンは平均取得単価を下げて取得利回りを改善する行為、押し目買いは平均取得単価が上がることを受け入れてでもポジションを増やす行為——同じ「買い増し」でも、目的がまるで違います。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

今日の上昇TOP5は、「上昇」と呼ぶのがためらわれる内容でした。トップのほぼ日(3560)でもプラス3.04パーセント、3位以下は3銘柄そろってプラス1パーセント未満。東証33業種のすべてが下げた日なので、186銘柄のなかで前日比プラスを維持できた銘柄自体がごくわずかだったということです。

1位のほぼ日(3560)はプラス3.04パーセント。ほぼ日手帳を主力とする消費・小売銘柄で、8株保有・平均取得単価3,989円に対して終値4,400円、含み益率プラス10.30パーセントです。金利にも原油にも直接は反応しにくい内需の小型株という性格が、今日のような全面安の日にはかえって効いた形だと見ています。

2位のグッドパッチ(7351)はプラス2.78パーセントですが、この5銘柄で唯一の含み損銘柄(マイナス2.83パーセント)。UIデザインを手がける会社で、平均取得単価494円に対して終値480円と、まだ取得単価を回復していません。3位の東洋シヤッター(5936)はプラス0.66パーセント、取得利回りは4.87パーセント前後と、わたしのポートフォリオのなかでもインカム効率の高い銘柄です。

4位の7&iHD(3382)はプラス0.61パーセント、5位の日東富士製粉(2003)はプラス0.50パーセント。コンビニと製粉という、生活必需に近い内需ディフェンシブが並んだのは、今日の相場を象徴しています。金利が上がって原油が上がる局面では、値上げを転嫁しやすい内需の生活関連が最後まで残る——教科書どおりの並びでした。

下落TOP5

下落側は、上昇側とは対照的にマイナス5パーセント超が5銘柄。それでも5銘柄中4銘柄は含み益を維持しており、平均取得単価の低さがクッションとして働いているのが数字で確認できます。

下落1位はAREホールディングス(5857)のマイナス7.70パーセント。貴金属リサイクルを手がける会社で、今日は金・銀・プラチナといった貴金属市況の調整と、資源関連全般の売りが直撃した形と見ています。ただ、平均取得単価1,883円に対して終値3,775円、含み益率はプラス100.48パーセント——含み益率100パーセント超の銘柄です。取得利回りは7.17パーセントとポートフォリオでも屈指の水準で、1日でマイナス315円動いても、この銘柄に対する見方は何も変わりません。

2位のDIC(4631)はマイナス6.44パーセント——先ほど触れたとおり、昨日プラス5.08パーセントで上昇TOP5に入ったばかりの銘柄です。今日はそこを2株買い増ししました。3位のTDK(6762)はマイナス6.33パーセントで、この5銘柄で唯一の含み損銘柄(マイナス3.25パーセント)。8月31日に打診買いしたばかりなので当然といえば当然ですが、今日ナンピンして平均取得単価を3,078円から2,981円まで下げています。

4位の大同メタル(7245)はマイナス5.52パーセント、5位のFUJIMI(5384)はマイナス5.45パーセント。自動車軸受と半導体研磨材(CMPスラリー)という、どちらも景気敏感な部材メーカーです。金利上昇局面では真っ先に売られるタイプの銘柄ですが、大同メタルは含み益率プラス28.02パーセント、FUJIMIはプラス72.97パーセント——取得単価が十分に低ければ、こういう日の下げは含み益の一部が削れるだけで済みます。

ポートフォリオ全体

評価額3,732万円、含み損益プラス1,375万円、含み損益率プラス58.35パーセント。昨日はプラス61.39パーセントで過去最高を更新したばかりですが、今日は一日でマイナス3.04パーセントポイント、60パーセントの大台からあっさり押し戻されました。

ただ、このマイナス3.04パーセントポイントの中身は、少し丁寧に見ておく価値があります。株価の下落だけで説明できるのは、実はマイナス2.68パーセントポイントまで。残りのマイナス0.36パーセントポイントは、今日18銘柄を買い増したことで「分母」が増えたことによるものです。この話は、今日のワンポイント解説で詳しく整理します。

📚 初心者向けワンポイント解説：含み益率の「分母」——買い増しをすると、株価が動かなくても含み益率は下がる

今日、わたしの含み損益率はプラス61.39パーセントからプラス58.35パーセントへ、マイナス3.04パーセントポイント下がりました。日経平均がマイナス2.85パーセント下げた日なので、「株価が下がったから」で説明がつきそうに見えます。でも、実際にはそれだけではありません。

含み益率は「含み損益 ÷ 取得コスト」

まず定義を確認します。含み損益率（含み益率）は、こういう計算です。

1

含み損益率 = 含み損益 ÷ 取得コスト（買った時の合計金額）

分子が含み損益、分母が取得コストです。わたしの数字を当てはめてみます。

注目してほしいのは分母です。23,431,828円から23,569,414円へ、137,586円ほど増えています。これは今日18銘柄を137,365円分買い増したからです（差の221円は単元未満株の手数料や端数によるものです）。

分母だけが増えたら、率はどうなるか

ここで思考実験をします。もし今日、株価がまったく動かず、買い増しだけをしていたらどうなっていたでしょうか。

1

含み損益 14,383,920円 ÷ 取得コスト 23,569,414円 = 61.03%

含み益は1円も減っていないのに、含み益率はプラス61.39パーセントからプラス61.03パーセントへ、マイナス0.36パーセントポイント下がります。

つまり今日のマイナス3.04パーセントポイントは、こう分解できます。

なぜこれを知っておく必要があるのか

買い増しを続けている投資家は、含み益率が構造的に下がりやすいからです。

理由はシンプルで、今買う株は、たいてい昔買った株より高いからです。わたしの取得単価は平均するとかなり低い水準にあります。たとえば三菱UFJ(8306)は962円、住友商事(8053)は756円、日本製鉄(5401)は567円——含み益率でいえば100パーセントや250パーセントという銘柄です。そこに含み益率0パーセントの新しい株（買ったばかりなので当然0です）を足していけば、全体の平均は必ず下がります。

これは悪いことではありません。むしろ逆です。

• 含み益率は「過去の自分がどれだけうまく買えたか」の通知表
• 含み益額は「今いくら儲かっているか」の実額
• 年間配当金は「これから毎年いくら入ってくるか」の実額

買い増しをすると、含み益率は下がりますが、含み益額と年間配当金は増えます。今日の18銘柄・137,365円の買い増しも、含み益率をマイナス0.36パーセントポイント押し下げた代わりに、年間の配当金を数千円積み増しているわけです。

率で一喜一憂しない

初心者のころ、わたしは含み益率という数字にかなり振り回されました。「せっかく60パーセントに乗ったのに、買い増したら下がってしまう」——実際にそう感じたことがあります。

でも、含み益率を最大化したいだけなら、答えは簡単で「もう二度と株を買わない」です。昔の安い取得単価を守り続ければ、率は上がっていきます。それが自分の目的でないことは、はっきりしています。

わたしが増やしたいのは率ではなく、毎年入ってくる配当金の額です。だから、含み益率が下がることを受け入れて買い増す——今日の全面安のような日は、まさにそのための日でした。

率は過去の成績表、額は未来の生活費。そう割り切ってから、買い増しの手が止まらなくなりました。

配当情報

今日はオプテックスグループ(6914)の中間配当が入金しました。

※1株中間配当は、税引後の受取額から源泉徴収20.315パーセントを逆算した参考値です。

オプテックスグループも12月決算の会社です。昨日の解説で書いたとおり、12月決算企業の中間配当の基準日は6月末、入金は8月末から9月にかけて——今日の183円も、そのカレンダーに乗った入金でした。

6株保有で183円。金額としては缶コーヒー1本ぶんですが、年間配当76円(会社予想)に対して平均取得単価2,498円なので、取得利回りは3.04パーセントです。センサー・自動ドア制御を手がけるFA関連の会社で、8月19日には下落TOP5の3位でマイナス8.76パーセントと大きく売られたこともありました。株価が上下しても、6月末に持っていれば配当は淡々と振り込まれる——このシンプルさが、高配当株投資を続けられる理由だと思っています。

明日以降の注目ポイント

• 長期金利が3.01パーセントを超えて30年ぶりの水準に達したあと、さらに上を目指すのか、いったん落ち着くのか
• 全業種安の翌日に自律反発が入るか、それとも金利上昇を嫌気した売りが続くか
• NY原油90ドル台の定着と米国・イラン情勢、INPEX(1605)など資源関連への影響
• NYダウの4日続落が止まるかどうかと、米長期金利の動向
• 昨日プラス8パーセント台で上昇率トップ2に入った住友化学(4005)・九州電力(9508)が、今日の全面安でどこまで押し戻されたか
• 9月末の権利付き最終日に向けた高配当株の需給、3月決算企業の中間配当の権利取り
• キオクシアHD(285A)の10月1日の株式分割(1株→3株)に向けた値動き

まとめ

今日9月2日は「逃げ場のない全面安の日に、分散が1ポイント分の差を生んだ一日」でした。日経平均マイナス2.85パーセントの64,325.64円、TOPIXマイナス2.40パーセントの4,081.60、わたしのポートフォリオはマイナス1.68パーセントという結果です。

国内の長期金利が30年ぶりの3.01パーセント台に乗せ、NY原油は米国・イランの緊張で90.42ドルまで上昇、前日のNYダウは4日続落。金利高と原油高が同時に効いて、東証33業種のすべてが下落する全業種安になりました。9日続伸していたJPX日経400もマイナス2.47パーセントで連騰が止まっています。昨日のように「値がさ半導体だけが指数を押し下げている」という逃げ道はなく、バリューも内需も等しく売られた——それが今日の相場でした。

それでもポートフォリオはマイナス1.68パーセント、対日経プラス1.17パーセントポイント・対TOPIXプラス0.72パーセントポイント。43日累計は対日経プラス18.31パーセントポイントへさらに拡大しました。下げ相場でのアウトパフォームは、上げ相場でのそれより資産に効く——186銘柄という分散が、こういう日に働いてくれています。

上昇TOP5はほぼ日(3560)プラス3.04パーセントを筆頭に、3位以下は3銘柄そろってプラス1パーセント未満。7&iHD(3382)・日東富士製粉(2003)という生活必需に近い内需ディフェンシブが並びました。下落TOP5はAREホールディングス(5857)マイナス7.70パーセントが最大で、DIC(4631)・TDK(6762)・大同メタル(7245)・FUJIMI(5384)と続きます。それでも5銘柄中4銘柄は含み益を維持——取得単価の低さが、こういう日の緩衝材になることが数字で確認できました。

含み損益率はプラス61.39パーセントからプラス58.35パーセントへマイナス3.04パーセントポイント。ただしその内訳は、株価下落によるものがマイナス2.68パーセントポイント、買い増しで分母が増えたことによるものがマイナス0.36パーセントポイントです。率は過去の成績表、額は未来の生活費——今日はその区別を、自分でも改めて言語化できた日でした。

本日の取引は18銘柄・74株・合計137,365円。ナンピン10銘柄・押し目買い8銘柄という内訳で、建設・不動産・素材・電子部品・電力・環境インフラ・小売・機械・サービスの9セクターに小口で散らしました。全業種が下げた日は、どのセクターを拾っても割安になっている日——そう考えれば、今日の急落はむしろありがたい一日だったのかもしれません。

そしてオプテックスグループ(6914)の中間配当183円が入金。株価が1日で63万円削れた日でも、配当は淡々と振り込まれる。この非対称さが、高配当株投資を長く続けられる理由なのだと思います。

明日も、地味に、着実に。

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免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

9月相場の初日となった今日9月1日(火)の東京株式市場は、日経平均とTOPIXがまたしても逆方向に動く一日になりました。前日の米国市場でNYダウが3日続落となった流れを引き継ぎ、日本でも値がさのAI半導体関連に売りが先行。加えて国内の長期金利が一時3.000パーセント台に乗せ、いよいよ「金利3パーセント時代」が現実味を帯びてきたことも、グロース系の株価には重荷となりました。日経平均は前日比マイナス96円59銭・マイナス0.15パーセントの66,215円34銭と小幅続落で引けています。

ところが、市場の中身はまったく弱くありませんでした。プライム市場の値上がり銘柄数は845に対して値下がりは662と、上げている銘柄の方が明確に多い。時価総額加重のTOPIXはプラス25.57・プラス0.62パーセントの4,181.86としっかり上昇し、JPX日経400にいたっては9日続伸です。金利上昇を追い風にした金融株、ホルムズ海峡でサウジアラビア産原油を積んだタンカーがトラブルを抱えたと伝わったことで買われた資源関連、そして業種別騰落率で上昇トップとなった電気・ガス——指数の数字が下げていても、バリュー側には確実にお金が入っていたというのが今日の相場の実像でした。

そして、この構図はわたしのポートフォリオにとって最高の追い風になりました。わたしのポートフォリオはプラス1.46パーセント・プラス545,192円。対日経ではプラス1.61パーセントポイント、対TOPIXでもプラス0.84パーセントポイントのアウトパフォームで、この夏でも屈指の一日です。含み損益率はプラス61.39パーセント、含み損益額はプラス1,438万円台と、いずれも過去最高を更新しました。さらに、12月決算企業6社の中間配当が税引後で合計40,870円入金——値上がりとインカムの両方が同じ日に届く、高配当株投資家にとってはご褒美のような一日でした。

今日の3大トピックは:

1. 長期金利3パーセント接近でバリューに資金流入、日経平均マイナス0.15パーセントに対しポートフォリオはプラス1.46パーセントと対日経プラス1.61パーセントポイントの大幅アウトパフォーム
2. 住友化学(4005)プラス8.37パーセント・九州電力(9508)プラス8.16パーセントが、そろってプライム市場の上昇率トップ2に入る
3. 12月決算企業6社の中間配当が税引後合計40,870円入金、うちJT(2914)だけで18,424円

主要指数とポートフォリオの比較

日経平均が下げてTOPIXが上げる、いわゆる逆行の日です。ただし今日は8月31日の逆行とは中身が違いました。8月31日のTOPIXはプラス0.23パーセントと控えめでしたが、今日はプラス0.62パーセントとはっきり上昇している。つまり指数の足を引っ張っているのが一部の値がさ半導体株だけで、それ以外の1,500社近くはむしろ買われていたということです。わたしのようにバリュー株を186銘柄に分散していると、こういう日はTOPIXよりさらに上を行く——今日のプラス1.46パーセントは、まさにその典型でした。

42日累計で対日経+17.14pptに大幅拡大

42日累計は日経平均マイナス5.51パーセントに対してポートフォリオはプラス11.63パーセント、対日経通算プラス17.14パーセントポイント。前日のプラス15.53pptから一日でプラス1.61pptも積み増したことになります。この累計テーブルを7月から積み上げてきて改めて思うのは、アウトパフォームは毎日コツコツ稼ぐものではなく、今日のような「相場がバリューを見直す日」に一気に稼ぐものだということです。8月の後半はマイナス0.19pptやマイナス0.13pptといった僅差の負けが続いていましたが、そこで動かずに持ち続けていたから、今日の1.61pptが取れました。

本日の取引

本日は3銘柄・合計25,322円を買い増ししました。NSグループ(471A)は押し目買い、明豊ファシリティ(1717)と浜松ホトニクス(6965)はナンピンです。

ナンピンと押し目買いを、同じ日に使い分ける

今日の3銘柄は、まったく同じ「買い増し」という行動でも、意味がはっきり分かれています。

明豊ファシリティワークス（1717）は、建設プロジェクトの発注者側に立つCM(コンストラクション・マネジメント)の会社です。平均取得単価980円に対して今日の終値は952円と、マイナス6.62パーセントの含み損を抱えていた銘柄。ここに10株を952円で追加したので、平均取得単価は980円から974円に低下しました。予想配当は44円なので、取得利回りは4.49パーセントから4.52パーセントに改善——これがナンピンの効果です。派手さはありませんが、内需インフラの地味なバリュー株を、下がったところで淡々と拾い続けるのがわたしの基本形です。

NSグループ（471A）は逆でした。家賃債務保証を手がけるストック型ビジネスの会社で、平均取得単価1,369円に対して足元は1,602円、含み益率でプラス17パーセント台という、しっかり育っている銘柄です。今日は市場全体が上がるなかでこの銘柄だけマイナス2.02パーセントと逆行安になったので、そこを4株拾いました。平均より高い価格で買っているのでナンピンではなく、押し目買いです。買い増し後の平均取得単価は1,394円、予想配当76円に対する取得利回りは5.45パーセント——1,369円で買えていた頃より条件は悪くなりますが、それでも5パーセント台の利回りを追加で確保できるなら十分に納得できる水準だと思っています。

浜松ホトニクス（6965）は、昨日8月31日にフィジカルAI関連として2,372円で4株を新規購入したばかりの銘柄でした。それが翌日には2,348.5円まで下げたので、そのまま4株を追加。保有は8株、平均取得単価は2,372円から2,361円に低下しました。新規購入の翌日にいきなりナンピンというのは、我ながら少し性急な気もします。ただ、打診買いの段階は「まず持って値動きを追う」ことが目的なので、この規模なら許容範囲だと考えています。

3銘柄合わせて25,322円。3,700万円のポートフォリオに対しては0.07パーセントにも満たない規模ですが、こういう小さな買いを毎日積み重ねてきた結果が、186銘柄という今の分散です。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

今日の上昇TOP5は、そのまま今日の日本株の縮図でした。化学・電力・電力・化学・鉄鋼——AI半導体はひとつも入っていません。

上昇1位は住友化学(4005)のプラス8.37パーセント。この日、プライム市場全体の値上がり率トップでした。材料としては、ドイツのグーテンベルク社と共同で3Dプリンタ向けのLCP(液晶ポリマー)フィラメントを開発したというリリースが伝わったこと、さらに複数の証券会社が投資判断や目標株価を引き上げたことが報じられています。平均取得単価474円に対して終値620.1円、含み益率はプラス30.82パーセント。2023年1月に100株を仕込んで以来、赤字転落の局面もじっと持ち続けてきた銘柄なので、この水準まで戻してくれたのは素直に嬉しいところです。

2位は九州電力(9508)のプラス8.16パーセント——こちらもプライム市場の値上がり率2位でした。今日は業種別騰落率で電気・ガスが上昇トップとなっており、九州電力に限らず電力セクター全体に資金が入っています。3位の北海道電力(9509)もプラス6.12パーセントと、わたしの保有する地方電力2社が揃って上昇TOP入りしました。政府補助の縮小に伴って9月の電気料金が全10社で引き上げになると報じられていたことなどが、セクター全体を見直す動きにつながったのではないかと見ていますが、特定の一社の材料というより「金利上昇局面でディフェンシブかつ内需のバリュー」に資金が向かったというのが実態に近い気がします。

4位のDIC(4631)はプラス5.08パーセント。印刷インキ・有機顔料の大手で、8月10日に配当を10円増配して年間150円としたばかりの銘柄です。今日はこの銘柄の中間配当1,228円も入金しており、値上がりと配当が同じ日に届きました。5位の日本製鉄(5401)はプラス4.55パーセント——600株という保有株数の大きさが効いて、わずかプラス30円50銭の上昇でも評価損益はプラス79,980円の増加です。7月1日に損出しのクロス取引を実施して平均取得単価を567円に整えた銘柄で、あの時の判断が今も効いています。

下落TOP5

今日の下落TOP5は、最大の下げ幅がマイナス3.92パーセント。5銘柄すべてがマイナス4パーセント以内に収まっており、しかも5銘柄中4銘柄が含み益を抱えたままという、極めて穏やかな下落側でした。上昇側が8パーセント台なのに下落側が4パーセント未満というのは、今日の相場がどれだけポートフォリオに有利だったかを端的に表しています。

下落1位はPILLAR(6490)のマイナス3.92パーセント、2位のパンパシフィックHD(7532)を挟んで5位がFUJIMI(5384)のマイナス2.11パーセント——半導体関連の2銘柄が下落側に並んだのは、日経平均が下げた理由とそのまま重なります。ただ、PILLARは平均取得単価3,325円に対して終値9,800円、含み益率プラス194.74パーセント、FUJIMIもプラス82.94パーセント。取得単価がここまで低ければ、日々のマイナス数パーセントは誤差のようなものです。

2位のパンパシフィックHD(7532)はマイナス3.77パーセントで、下落TOP5のなかで唯一の含み損銘柄(マイナス9.91パーセント)。ドンキホーテを運営する内需の代表格ですが、8月19日にも下落TOP2でマイナス11.08パーセントの含み損だった銘柄で、この夏は一貫して冴えません。3位の楽天グループ(4755)はマイナス2.53パーセント、8月10日のQ2決算ショックから戻りきらないまま、含み益はプラス440円・プラス0.59パーセントとほぼトントンの水準です。4位のアドソル日進(3837)はマイナス2.30パーセントですが、こちらは含み益プラス44.78パーセント・取得利回り4.96パーセントと、わたしのポートフォリオのなかでも優秀なインカム源です。

ポートフォリオ全体

評価額3,781万円、含み損益プラス1,438万円、含み損益率プラス61.39パーセント——いずれも過去最高です。前日のプラス59.12パーセントから一日でプラス2.27パーセントポイントの上昇で、ついに含み益率60パーセントの大台に乗せました。

節目に乗った日ほど気を引き締めたいと思っています。含み益率60パーセントということは、逆に言えば、明日から相場が3割下げても取得単価は割らないということでもあります。この数字は誇るためのものではなく、次の下げ相場で狼狽しないための緩衝材として持っておきたいものです。

配当情報

今日は12月決算企業の中間配当がまとめて入金される日でした。税引後で合計40,870円です。

※1株中間配当は、税引後の受取額から源泉徴収20.315パーセントを逆算した参考値です。

最大の入金はJT(2914)の18,424円。170株保有で、年間配当272円の半分にあたる136円が中間配当として支払われました。JTは7月30日の中間期決算で業績を16.3パーセント上方修正し、同時に年間配当を234円から272円へ38円の増配を発表しています。平均取得単価3,817円に対して年間272円なので、取得利回りは7.12パーセント——170株を持っているだけで年間46,240円（税引前）が入ってくる計算です。

2番目はINPEX(1605)の10,264円。230株で1株あたり56円の中間配当でした。今日はホルムズ海峡のタンカートラブルで原油先物が上昇した日でもあり、資源価格の追い風と中間配当の入金が同じ日に重なるという、資源株を持っている醍醐味のような一日になりました。INPEXは含み益率プラス95パーセント台の主力銘柄で、株価も配当も原油に連動するという性格をよく理解したうえで長く付き合っていくつもりです。

アサヒグループHD(2502)だけは、少し注意が必要な入金でした。今の保有は28株なのに、配当が支払われたのは24株分の498円です。これは6月末の権利確定日時点では24株しか持っていなかったからで、その後に買い増した4株分は今回の中間配当の対象外になります。当たり前といえば当たり前ですが、「今持っている株数」と「配当をもらえる株数」は別物——買い増しを続けているポートフォリオだからこそ、ここは毎回意識しておきたいところです。

なお、8月末にも以下の入金がありました。

キヤノン(7751)も12月決算企業で、20株に対して1株80円の中間配当でした。8月末から9月頭にかけて、12月決算企業の中間配当が順番に届く時期に入っています。

📚 初心者向けワンポイント解説：「中間配当」とは——12月決算企業の配当カレンダーと、受取額を決めるのは「今の株数」ではない話

今日は12月決算企業の中間配当がまとめて入金された日だったので、この仕組みを整理しておきます。

そもそも中間配当とは

日本の上場企業の多くは、1年に2回、配当を出します。期末配当と中間配当です。

• 期末配当: 決算期の末日を基準に、1年の締めくくりとして支払う配当
• 中間配当: 決算期のちょうど半分の時点を基準に、前倒しで支払う配当

たとえば年間配当272円のJT（2914）なら、中間で136円、期末で136円というように、おおむね半分ずつに分けて支払われます(企業によっては中間と期末で金額が違うこともあります)。

決算期によって「入金が来る月」が変わる

ここが初心者のうちは混乱しやすいところです。日本企業の約7割は3月決算なので、配当といえば6月末〜7月に入金されるイメージを持っている方が多いと思います。実際、わたしも3月期決算の配当は6月から7月にかけて131銘柄・税引後27万円ほどを受け取りました。

でも、12月決算の企業はカレンダーがまるごと半年ずれます。

今日入金されたJT・INPEX・ブリヂストン・クボタ・DIC・アサヒグループHDは、いずれも12月決算の企業です。8月末から9月の頭は、12月決算企業の中間配当シーズン——高配当株を分散して持っていると、決算期がばらけている分だけ、配当の入金も1年を通じて分散するというメリットがあります。

受取額を決めるのは「今の株数」ではなく「基準日の株数」

もうひとつ、今日の入金で改めて実感したことがあります。アサヒグループHD(2502)は今28株持っているのに、配当は24株分しか入りませんでした。

配当をもらう権利が確定するのは基準日（権利確定日）の時点です。12月決算企業の中間配当なら6月末。そこから後に買い増した株には、その回の配当はつきません。

逆に言えば、基準日さえ通過していれば、その後に売ってしまっても配当は受け取れます。株主優待のクロス取引が成立するのも、この仕組みがあるからです。

わたしのように毎日少しずつ買い増していくスタイルだと、「配当が思ったより少ないな」と感じる場面がよくあります。でもそれはたいてい間違いではなく、買い増したタイミングが基準日より後だったというだけの話です。次の基準日には、増えた株数の分だけきちんと配当が増える——そう考えると、今日の買い増しも来年3月の期末配当につながっていきます。

高配当投資家にとっての実務的な意味

まとめると、覚えておきたいのは3つです。

1. 決算期がばらけていると、配当の入金も年間を通じて分散する——3月決算だけに偏らせない意味はここにもあります
2. 中間配当の基準日は、決算期末のちょうど半年前——12月決算なら6月末、3月決算なら9月末
3. 受取額は基準日時点の保有株数で決まる——買い増しの効果が配当に反映されるのは、次の基準日から

わたしの場合、3月決算の期末配当（6〜7月）、12月決算の中間配当（8〜9月）、3月決算の中間配当（11〜12月）、12月決算の期末配当（3〜4月）と、だいたい1年に4回、配当が届く季節が来ます。株価がどう動こうと、この入金だけは淡々と積み上がっていく——高配当株投資を続けていて一番安心できるのが、この部分です。

明日以降の注目ポイント

• 国内の長期金利が3パーセント台に定着するかどうかと、銀行・地銀・保険といった金融セクターへの資金流入の持続性
• 電気・ガスセクターの上昇が一過性か、それとも金利上昇局面でのディフェンシブ物色として続くのか
• ホルムズ海峡の情勢と原油価格の行方、INPEX(1605)をはじめとする資源関連への影響
• 米国株の3日続落が止まるか、AI半導体関連の売りが日本の値がさ株にどこまで波及するか
• 今日プライム市場の上昇率トップだった住友化学(4005)が翌日以降も買われ続けるか、それとも材料一巡で反落するか
• 9月末の権利付き最終日に向けた高配当株の需給、3月決算企業の中間配当の権利取り
• キオクシアHD(285A)の10月1日の株式分割(1株→3株)に向けた値動き

まとめ

今日9月1日は「日経平均が小幅に下げた裏側で、バリュー株には確実にお金が入っていた一日」でした。日経平均マイナス0.15パーセントの66,215.34円、TOPIXはプラス0.62パーセントの4,181.86、わたしのポートフォリオはプラス1.46パーセントという結果です。

国内の長期金利が一時3.000パーセント台に乗り、米国株の3日続落を引き継いでAI半導体関連には売りが出ました。しかしプライム市場は845銘柄が上昇して662銘柄が下落、金利上昇を追い風にした金融株、原油高で買われた資源株、そして業種別で上昇トップとなった電気・ガス——値がさ株が指数を押し下げているだけで、市場の中身はしっかり強かったというのが今日の本質です。

上昇TOP5には住友化学(4005)プラス8.37パーセント・九州電力(9508)プラス8.16パーセントという、プライム市場の上昇率トップ2がそのまま並びました。北海道電力(9509)・DIC(4631)・日本製鉄(5401)と続き、AI半導体は1銘柄も入っていません。下落TOP5はPILLAR(6490)のマイナス3.92パーセントが最大で、5銘柄すべてがマイナス4パーセント以内、うち4銘柄が含み益を維持という穏やかな下げに留まりました。

含み損益率はプラス59.12パーセントからプラス61.39パーセントへ、一日でプラス2.27パーセントポイントの上昇。含み損益額はプラス1,438万円台と過去最高を更新し、対日経42日累計もプラス17.14パーセントポイントまで拡大しています。

本日の取引は3銘柄・合計25,322円。NSグループ(471A)は含み益圏での押し目買い、明豊ファシリティ(1717)と浜松ホトニクス(6965)は含み損圏でのナンピン——同じ買い増しでも意味が違うことを意識しながら、今日も小さく積み上げました。

そして12月決算6社の中間配当が税引後40,870円入金。JT(2914)だけで18,424円、INPEX(1605)が10,264円です。株価の値上がりで54万円、配当で4万円——この両方が同じ日に届くのが、高配当バリュー株を長く持ち続けることの意味だと思っています。

明日も、地味に、着実に。

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• 【2026年3月期決算配当まとめ】税引後合計310,541円を受け取った軌跡
• 高配当株投資を始めた理由
• 私が使っている証券会社の比較
• 高配当バリュー株の選び方｜5つの条件
• PERとは？初心者向け解説
• PBRとは？初心者向け解説

免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

今日8月31日(月)の東京株式市場は、朝方から荒い値動きになりました。前週末にウォーシュFRB議長がタカ派的な発言を行ったことで米国の利上げ観測が強まり、NYダウが300ドル超の続落となった流れを引き継いで、AI関連の半導体株を中心に売りが先行。日経平均は寄り付き65,668円51銭から下値を切り下げ、一時64,832円10銭まで、前日終値からマイナス1,500円を超える急落となる場面がありました。

ところが、後場に入って風向きが変わります。長期金利が一時2.950パーセントまで上昇し「3パーセント」が意識されるなかで、資源株や地銀株といったバリュー系のセクターにマネーが流入。さらに中東でイランが再度の攻撃に踏み切り、米国産原油が4パーセント高となったことでエネルギー関連にも買いが入りました。結果として日経平均は大引けにかけてじりじりと水準を切り上げ、この日の高値である66,311円93銭で引ける、いわゆる高値引け。前日比はマイナス93円63銭・マイナス0.14パーセントと、ほぼ横ばいの水準まで戻して8月最終営業日を終えています。

TOPIXはプラス9.58・プラス0.23パーセントの4,156.29と、日経平均とは逆に上昇して着地しました。わたしのポートフォリオもプラス0.22パーセント・プラス80,926円と、TOPIXとほぼ同じ歩調でプラス圏を確保。対日経ではプラス0.36パーセントポイントのアウトパフォームです。含み損益率はプラス59.12パーセント、含み損益額はプラス1,383万円台まで積み上がり、8月という月をきれいな形で締めくくることができました。

今日の3大トピックは:

1. FRB議長のタカ派発言でAI半導体売り先行、日経平均は一時64,832円まで急落するも大引けにかけて切り返し高値引け
2. 長期金利2.950パーセント接近で資源・地銀などバリュー系に資金流入、TOPIXはプラス0.23パーセントの逆行高
3. フィジカルAI関連としてミネベアミツミ(6479)・ソニーグループ(6758)・TDK(6762)・浜松ホトニクス(6965)の4銘柄を新規購入、合計30,436円

主要指数とポートフォリオの比較

日経平均とTOPIXが逆方向に動いた、いわゆる逆行の一日でした。値がさのAI半導体株が指数を押し下げる一方で、時価総額加重のTOPIXでは金融・資源・内需といった幅広いバリュー銘柄の上昇が効いた格好です。わたしのポートフォリオはバリュー分散型なので、こういう日はTOPIX寄りの動きになりやすい——今日はまさにその通りの結果でした。

41日累計で対日経+15.53pptに再拡大

41日累計は日経平均マイナス5.36パーセントに対してPFプラス10.17パーセント、対日経通算プラス15.53パーセントポイント——前日のプラス15.17pptからプラス0.36pptの再拡大です。今日のように日経平均が値がさ半導体株に振り回されて下げる日に、バリュー分散型がしっかり踏みとどまるというのが、この41日で何度も繰り返されてきたパターンでした。7月から通算するとポートフォリオはプラス10パーセント台に乗り、日経平均がマイナス圏にいる期間としてはかなり満足のいく形です。

本日の取引

本日はフィジカルAI関連として、4銘柄すべてを新規購入しました。

今日はAI半導体株が売られて日経平均を押し下げた日でしたが、そのなかであえて「AIが物理世界に出てくる側」の銘柄を、4つまとめて新規に組み入れました。

生成AIの主戦場はこれまで、データセンターのなかで動く学習・推論の世界でした。そこを支えるのがNANDやHBMといったメモリ、GPU、そしてそれを作る製造装置で、わたしのポートフォリオでもキオクシアHD(285A)やPILLAR(6490)、FUJIMI(5384)がその領域にあたります。ただ、ここ最近わたしが気になっているのは、AIが画面の外に出て、ロボットや車やドローンといった「体」を持ち始めているフェーズ——いわゆるフィジカルAIの領域です。

そこで必要になるのは、GPUではなく「目」と「耳」にあたるセンサー、そして「筋肉」と「関節」にあたるモーターやベアリングです。この4銘柄はまさにその中核にいます。

• ミネベアミツミ（6479）: ベアリングと小型モーターの世界的メーカー。ロボットの関節や駆動部に不可欠で、センサー事業も併せ持つ
• ソニーグループ（6758）: CMOSイメージセンサーで世界シェア首位。ロボットや車の「目」そのもの
• TDK（6762）: 磁気センサー・受動部品の大手。姿勢制御や電流検知など、動く機械の神経系にあたる領域
• 浜松ホトニクス（6965）: 光検出デバイスの専業。LiDARなど、距離を測る用途で存在感がある

いずれも1銘柄あたり6,000円から10,000円弱という、完全な打診買いの規模です。合計でも30,436円で、3,700万円のポートフォリオから見れば0.08パーセントにも届きません。これらは高配当バリュー株ではなく、明確にテーマ株・グロース寄りの位置づけなので、いきなり大きく張るのではなく、まずは保有して値動きと決算を追える最小単位から始める、というのがわたしのやり方です。キオクシアHD(285A)を7月14日に2株から始めた時と同じ入り方で、あの時も「まず持ってみないと、その銘柄のニュースは頭に入ってこない」というのが正直な実感でした。

ちょっと、テーマ株に手を広げすぎている気もします。ただ、単元未満株でこの規模なら、仮に読みが外れても本体のバリュー分散が揺らぐことはありません。外れたら勉強代、当たったら10年後の楽しみというくらいの距離感で付き合っていくつもりです。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

上昇1位は日本ゼオン(4205)のプラス4.77パーセント——合成ゴムと高機能材料を手がける化学メーカーで、原油高がコスト面では逆風になりうるセクターではあるものの、今日は素材株全般に資金が向かった流れに乗った印象です。評価損益はプラス16,720円(プラス49.79パーセント)まで伸びました。

2位はキオクシアHD(285A)のプラス4.36パーセント。前週末8月28日にサンディスクとの約5兆円規模の投資計画発表を受けてマイナス8.76パーセントの急落を演じたばかりですが、今日はその反動での自律反発が入り、47,900円から49,990円まで戻しています。日経平均全体ではAI半導体が売られた日にこれだけ戻したのは、前日の下げが投資計画への警戒というより「期待先行分の巻き戻し」だったことを示しているように思います。それでも平均取得単価56,044円にはまだ距離があり、評価損益はマイナス60,540円(マイナス10.80パーセント)です。

3位のクボタ(6326)はプラス3.75パーセント。農機・建機の大手ですが、無人化・自動運転トラクターという意味では今日わたしが買った4銘柄と地続きのテーマでもあり、含み益はプラス217,700円(プラス59.03パーセント)と主力の一角として順調です。4位のFPG(7148)はオペレーティングリース関連で、長期金利の上昇局面で金融周辺に買いが入った流れとみています。5位の九州電力(9508)はプラス3.00パーセント、電力株らしい底堅い動きでした。

下落TOP5

下落1位はアストロスケールHD(186A)のマイナス5.74パーセント——前週末8月28日にプラス6.37パーセントで上昇TOP5トップだった銘柄が、そのまま下落TOP5トップに回りました。無配・値動きの荒い宇宙関連銘柄らしい振れ幅で、それでも評価損益はプラス1,080円(プラス10.54パーセント)とプラス圏を保っています。

2位のAREホールディングス(5857)はマイナス5.16パーセント。8月20日にプラス7.13パーセント、8月28日にもプラス3.48パーセントと金価格の上昇を追い風に買われ続けてきた銘柄で、今日は利益確定売りが優勢だったとみています。それでも評価損益はプラス206,700円・含み益率プラス109.77パーセントと、100パーセント超の水準は維持しています。3位のスカパーJSAT(9412)はマイナス4.47パーセントですが、平均取得単価661円に対して終値2,095円、含み益率はプラス216.94パーセントと、そもそもの取得単価の低さが効いていて日々の下げはほとんど気になりません。

4位のほぼ日(3560)、5位のSBIホールディングス(8473)はいずれも特段の材料は確認できておらず、月末の持ち高調整の範囲内と受け止めています。SBIは208株と保有株数が大きいためマイナス113円の下げでも評価額の減少は目立ちますが、含み益はプラス328,432円(プラス91.01パーセント)と厚く、まったく揺らぐ水準ではありません。

ポートフォリオ全体

含み損益率はプラス59.12パーセント、含み損益額はプラス1,383万円台——前日のプラス1,375万円台からプラス80,926円の積み増しで、8月の最終営業日を過去最高水準で終えることができました。

8月の月次サマリー

月末なので、7月末との比較も記録しておきます。

1か月で評価額プラス150万円、含み益率はプラス4.38パーセントポイント。日経平均も8月は月間でプラス1,949円と堅調でしたが、営業日ごとの騰落率を単純に足し合わせたざっくり比較では、日経平均プラス3.20パーセントに対してポートフォリオはプラス3.41パーセントと、わずかながら8月も月間でアウトパフォームできた計算になります。8月は8月19日のマイナス2.47パーセントという大きな下げの日もありましたが、月を通してみればバリュー分散型の底堅さがきちんと機能した一か月でした。

📚 初心者向けワンポイント解説：「フィジカルAI」とは——AIが画面の外に出て物理世界を動かすということ

今日わたしが新規購入した4銘柄はすべて「フィジカルAI関連」という括りで選んだものです。あまり聞き慣れない言葉かもしれないので、わたしなりの理解を整理しておきます。

デジタルAIとフィジカルAIの違い

ここ数年のAIブームは、そのほとんどがデジタル空間のなかで完結するAIでした。文章を書く、画像を生成する、コードを書く——いずれも入力も出力もデータで、必要なのはデータセンターのなかのGPUとメモリです。だからこそAI関連株といえば半導体であり、キオクシアHD(285A)のようなメモリ銘柄が主役になってきました。

これに対してフィジカルAIは、AIが物理世界そのものを認識して、実際にモノを動かす領域を指します。自動運転車、ヒト型ロボット、工場の自律搬送機、無人トラクター、配送ドローン。どれも「AIが判断する」だけでは成立せず、周囲の状況を測る装置と、実際に動く装置が揃って初めて機能します。

必要になるのは「目・耳」と「筋肉・関節」

フィジカルAIで一気に需要が増えるのは、以下のような部品です。

面白いのは、この領域は日本の電子部品メーカーが伝統的に強い分野だという点です。GPUの世界では日本企業の存在感はほとんどありませんが、センサーやモーター、ベアリングといった「精密なアナログの世界」では、いまも世界シェア上位に日本企業が並んでいます。

高配当バリュー投資家としての向き合い方

とはいえ、これらは高配当株ではありません。配当利回りだけを見れば、わたしのポートフォリオの平均を大きく下回ります。だからわたしは、フィジカルAI関連は「配当をもらうポジション」ではなく「10年後の値上がりを見に行くポジション」として、明確に別枠で持つことにしています。

そのうえで大事にしているのが規模の管理です。今日の4銘柄は合計30,436円、ポートフォリオ全体の0.1パーセントにも満たない規模です。テーマ株というのは、当たれば大きい代わりに、期待が剥がれた時の下げも容赦がありません。わたしがキオクシアHD(285A)で経験している通り、1銘柄の急落が全体のパフォーマンスを押し下げる日は必ず来ます。

テーマに惹かれた時ほど、金額を小さくする。これが、5,000万円台の資産を高配当バリュー株で積み上げてきた自分が、新しい領域に手を出す時の唯一のルールです。

明日以降の注目ポイント

• ウォーシュFRB議長のタカ派姿勢が続くかどうかと、米長期金利・AI半導体株への波及
• 日本の長期金利が2.950パーセントから3パーセント台に乗るか、乗った場合の銀行・地銀株の反応
• 中東情勢の緊迫と原油価格の動向、INPEX(1605)など資源関連への追い風の持続性
• キオクシアHD(285A)の反発が続くか、10月1日の株式分割(1株→3株)に向けた値動き
• 新規購入したフィジカルAI関連4銘柄の初動と、次の決算での受注動向
• 9月相場入りに伴う機関投資家の資金の入れ替えと、9月末の権利取りに向けた高配当株の需給

まとめ

今日8月31日は「AI半導体売りで大きく下げた日経平均が大引けにかけて切り返し、バリュー優位のTOPIXとともにポートフォリオもプラス圏で8月を終えた一日」でした。日経平均マイナス0.14パーセントの66,311.93円、TOPIXはプラス0.23パーセントの4,156.29、わたしのポートフォリオはプラス0.22パーセントという結果です。

FRB議長のタカ派発言を受けた米利上げ観測でAI半導体株に売りが先行し、日経平均は一時64,832円まで1,500円超の急落を演じました。しかし長期金利の上昇を追い風にした資源株・地銀株への資金流入と、中東情勢の緊迫による原油高がエネルギー関連を押し上げ、日経平均は高値引けまで戻して着地。値がさ半導体が下げてもバリューが支えるという、この夏に何度も見てきた構図が今日も繰り返されました。

上昇TOP5では日本ゼオン(4205)がプラス4.77パーセントで首位、前週末に急落したキオクシアHD(285A)もプラス4.36パーセントと反発しました。下落TOP5は、前週末に上昇トップだったアストロスケールHD(186A)と、金価格上昇で買われ続けてきたAREホールディングス(5857)がそのまま反落する形で、いずれも利益確定の範囲内と受け止めています。

本日の取引はフィジカルAI関連としてミネベアミツミ(6479)・ソニーグループ(6758)・TDK(6762)・浜松ホトニクス(6965)の4銘柄を新規購入、合計30,436円でした。AIが画面の外に出てくる10年を見に行くポジションとして、あくまで打診買いの規模から始めます。

そして8月は、評価額プラス150万円、含み益率プラス54.74パーセントからプラス59.12パーセントへの一か月となりました。対日経41日累計はプラス15.53パーセントポイントと再拡大して、9月相場を迎えます。

明日も、地味に、着実に。

📌 関連記事

• 【2026年3月期決算配当まとめ】税引後合計310,541円を受け取った軌跡
• 高配当株投資を始めた理由
• 私が使っている証券会社の比較
• 高配当バリュー株の選び方｜5つの条件
• PERとは？初心者向け解説
• PBRとは？初心者向け解説

免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

今日8月28日(金)の東京株式市場は、前日の米国市場で半導体株が買われた流れを引き継ぎ、日経平均は反発してのスタートとなりました。ただし、5月に就任したウォーシュFRB議長の講演を控えて様子見ムードも強く、SaaS関連など出遅れ銘柄への物色買いが支える一方で上値は限定的、薄商いのなかでの値動きとなりました。結局、日経平均は前日比プラス273円58銭・プラス0.41パーセントの66,405円56銭で反発しています。

TOPIXもプラス29.49・プラス0.72パーセントの4,146.71円と、日経平均を上回る上昇率で着地しました。一方でわたしのポートフォリオはプラス0.28パーセント・プラス102,318円と、指数自体はプラス圏で終えたもののプラス幅は両指数に届かず、対日経ではマイナス0.13パーセントポイントとやや見劣りする一日になりました。含み損益率はプラス58.85パーセント、含み損益額はプラス1,375万円台まで積み上がっています。

今日の3大トピックは:

1. 米半導体株高を支えに日経平均・TOPIXともに反発、ただしFRB議長講演待ちの薄商いで上値は限定的
2. キオクシアHD(285A)がサンディスクとの約5兆円規模の投資計画発表を受け、マイナス8.76パーセントの急落で下落TOP5トップ
3. 本日は購入・売却ともになし、規律を保って様子見の一日

主要指数とポートフォリオの比較

日経平均・TOPIXがともに反発するなかで、わたしのポートフォリオもプラス圏では着地したものの、キオクシアHD(285A)の急落が重しとなり、両指数の上昇率にはやや届かない結果となりました。

40日累計で対日経+15.17pptとやや縮小

40日累計は日経平均マイナス5.22パーセントに対してPFプラス9.95パーセント、対日経通算プラス15.17パーセントポイント——前日のプラス15.30pptからはわずかに縮小しましたが、高水準は維持できています。今日のようにキオクシア1銘柄の急落が全体の相対パフォーマンスを押し下げる場面はあるものの、40日という長さで見ればバリュー分散型の底堅さがしっかり効いていると感じています。

本日の取引

本日は購入・売却ともにありませんでした。キオクシアHD(285A)がマイナス8.76パーセントまで急落し、平均取得単価56,044円との差はさらに縮まりましたが、投資計画発表直後の値動きが荒い局面でナンピンを急ぐと高値覚えの逆パターンで焦って動くことになりかねないため、今日は状況を見極める一日としました。落ち着いた水準まで下げが続くようであれば、あらためて打診買いを検討したいと思います。

📊 本日の適時開示：キオクシアホールディングス(285A)

10株・平均取得単価56,044円で保有しているキオクシアHD(285A)が、本日マイナス4,600円・マイナス8.76パーセントの47,900円まで急落し、下落TOP5トップとなりました。評価損益はマイナス81,440円(マイナス14.53パーセント)まで悪化しています。

背景にあるのが、サンディスクとの間で結ばれた約5兆円規模の投資計画の発表です。前日8月27日には岩手県での新製造棟建設・メモリー増産に関する報道でプラス5.00パーセントまで買われていましたが、翌日にその投資計画の全体像が正式に開示されると、市場では「増産による生成AI向けデータセンター需要の取り込み期待」と「巨額投資による財務負担への警戒」の両面が一気に意識され、期待先行で買われていた分の利益確定売りが優勢になった格好です。

第1四半期の売上高は前年同期比プラス415.5パーセントの1兆7,671億円と基本的な業績自体は極めて堅調で、生成AI向けの需要拡大という追い風そのものは変わっていないと受け止めています。無配継続の銘柄でもあり、含み損益の値動きが荒いことは織り込んだうえで、長期の値上がり益狙いのポジションとして保有を続けるつもりです。

私の高配当株ポートフォリオ実績

上昇TOP5

上昇1位はアストロスケールHD(186A)のプラス6.37パーセント——7月27日の決算以降、宇宙デブリ除去事業への評価が続いており、無配ながら値上がり益で評価損益はプラス1,770円(プラス17.27パーセント)まで回復してきました。2位のAREホールディングス(5857)はプラス3.48パーセントで、貴金属リサイクルを主力とする同社らしく、金価格の急騰を起点にした買いの流れが続いている印象です。3位の任天堂(7974)は8月6日決算後の上昇基調を維持し、4位の東洋シヤッター(5936)、5位の東海東京(8616)は決算材料の乏しいなかでの底堅い動きでした。

下落TOP5

下落1位は上記のキオクシアHD(285A)で、投資計画発表を受けた期待先行の巻き戻しが理由でした。2位のFUJIMI(5384)はマイナス3.04パーセントで、AI向け先端半導体需要によるCMP製品の好調自体は続いているものの、8月18日のマイナス5.37パーセント以降の軟調な流れから抜け切れていません。それでも評価損益はプラス48,150円(プラス84.25パーセント)を維持しています。3位のツガミ(6101)、4位のマニー(7730)、5位のNGK(5333)はいずれも決算材料の乏しいなかでの利益確定売りの範囲内で、含み益は5銘柄とも大きく崩れることなく着地しました。

ポートフォリオ全体

含み損益率はプラス58.85パーセント、含み損益額はプラス1,375万円台——前日のプラス1,365万円台からプラス102,318円の積み増しです。キオクシアHD(285A)1銘柄の急落があった一日でしたが、他の主力銘柄の底堅さに支えられ、全体としてはプラス圏を維持できました。

📚 初心者向けワンポイント解説：大型設備投資計画(CAPEX)の発表で株価が上下に振れる理由

今日はキオクシアHD(285A)が、サンディスクとの約5兆円規模の投資計画発表を受けてマイナス8.76パーセントまで急落しました。前日には同じ投資計画の一部である新製造棟建設の報道でプラス5.00パーセントまで買われていたのに、なぜ全体像が正式に開示されると逆に売られてしまうのか、整理しておきます。

設備投資は「未来の成長」と「今の負担」の両面を持つ

企業が工場新設や増産投資を発表すると、投資家はまず「将来の売上・利益が増える」という成長期待で反応しがちです。しかし巨額の設備投資には、建設期間中の減価償却費の増加、資金調達に伴う財務レバレッジの上昇、投資が実際に利益として結実するまでのタイムラグといった「負担」の側面も必ず伴います。報道段階では成長期待だけが先行して買われやすい一方、正式な計画の規模や資金調達方法まで開示されると、この負担の大きさが具体的に意識され、期待先行分の利益確定売りが出やすくなります。

「噂で買って事実で売る」の設備投資版

これは以前このワンポイント解説でも触れた「好材料出尽くし」の相場心理と重なる部分がありますが、設備投資の場合は特に「規模の大きさ」自体が両刃の剣になりやすいのが特徴です。5兆円という規模は成長期待を大きく膨らませる一方で、それだけの資金をどう賄うのかという財務面の警戒も同時に膨らませます。

わたしが意識していること

無配・値上がり益狙いのグロース色の強い銘柄を保有する場合、こうした設備投資関連のニュースでは値動きが荒くなることをあらかじめ織り込んでおくようにしています。今日のような急落局面で慌てて売買するのではなく、基本的な業績(売上・利益の伸び)が崩れていないかを確認したうえで、腰を据えて保有を続けるかどうかを判断することを心がけています。

明日以降の注目ポイント

• ウォーシュFRB議長の講演・発言と米長期金利の反応
• キオクシアHD(285A)のサンディスクとの投資計画の詳細と、株価の落ち着きどころ
• 金価格の動向とAREホールディングス(5857)への影響の持続性
• FUJIMI(5384)が8月18日以降の軟調な流れから抜け出せるか
• 任天堂(7974)の8月6日決算後の上昇基調が続くか
• 日経平均・TOPIXの反発が来週も続くか、薄商いの解消のタイミング

まとめ

今日8月28日は「日経平均・TOPIXがともに反発するなかで、わたしのポートフォリオはプラス圏を守ったもののやや見劣りした一日」でした。日経平均プラス0.41パーセントの66,405.56円、TOPIXはプラス0.72パーセントの4,146.71円、わたしのポートフォリオはプラス0.28パーセントという結果です。

米半導体株高を支えに日経平均・TOPIXともに反発しましたが、ウォーシュFRB議長の講演を控えた薄商いで上値は限定的でした。そのなかでキオクシアHD(285A)はサンディスクとの約5兆円規模の投資計画発表を受けてマイナス8.76パーセントまで急落し、下落TOP5トップとなりました。上昇TOP5はアストロスケールHD(186A)を筆頭に、金価格上昇の恩恵を受けたAREホールディングス(5857)や任天堂(7974)の上昇基調継続が目立ちました。本日は購入・売却ともになく、値動きの荒い局面だからこそ規律を保って様子見の一日となりました。対日経40日累計はプラス15.17パーセントポイントと、前日からわずかに縮小したものの高水準は維持しています。明日以降もFRB議長人事の動向やキオクシアの投資計画の詳細を注視しつつ、地道に積み上げていきます。

明日も、地味に、着実に。

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免責事項：本記事は個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。

今日のサマリー

今日8月27日(木)の東京株式市場は、寄り付き直後こそ米NVIDIAの好決算を受けたAI・半導体関連株への買いが先行し、日経平均は一時前日比プラス700円超まで上昇する場面がありました。しかし買いが一巡すると、AI・半導体銘柄の一角に利益確定の売りが優勢となり、あわせて米国のPCE(個人消費支出)物価指数が市場予想を上回ったことで米長期金利が上昇し、相場の重荷となりました。結局、日経平均は前日比マイナス130円18銭・マイナス0.20パーセントの66,131円98銭で3営業日ぶりに反落しています。

一方でTOPIXはプラス6.20・プラス0.15パーセントの4,117.22円と小幅ながら上昇し、日経平均とは明暗が分かれる一日となりました。わたしのポートフォリオはプラス0.14パーセント・プラス53,429円と、日経平均がマイナス圏に沈むなかでもプラス圏を守り、対日経ではプラス0.34パーセントポイントとアウトパフォームしました。含み損益率はプラス58.42パーセント、含み損益額はプラス1,365万円台まで積み上がっています。

今日の3大トピックは:

1. NVIDIA好決算を受けた寄り付きのAI株買いも、米PCE物価指数上振れ・長期金利上昇で利益確定売りに押され、日経平均は3営業日ぶりに反落、マイナス0.20パーセント
2. キオクシアHD(285A)が岩手県での新製造棟建設・メモリー増産に1兆円超を投じる計画を発表し、プラス5.00パーセントで上昇TOP5トップ
3. 本日は購入・売却ともになし、規律を保って様子見の一日

主要指数とポートフォリオの比較